投資信託の手数料は銀行窓口だと損？コストや比較ポイントのまとめ

投資信託の主な手数料

投資信託は、多くの投資家から集めた資金を運用会社（※1）が運用し、利益を投資家に還元する運用商品です。投資信託の運用では、主に以下の手数料がかかります。

ここでは、購入手数料と信託報酬について、詳しく見ていきます。

（※1：運用会社は、投資信託の運用方針を決定し、信託銀行に金融商品の売買を指図します）

（※2：販売会社とは、投資信託を販売する銀行や証券会社などの金融機関です）

（※3：信託銀行は、投資家から集めた資金を管理し、運用会社の指図のもと、金融商品の売買をします）

投資信託の仕組み - 投資信託協会
投資信託のコスト - 投資信託協会

購入手数料

購入手数料は、投資信託を購入する際に販売会社に支払う手数料です。例えば、購入手数料3%（税抜）の投資信託を10万円購入したとすると、3000円（税抜）の購入手数料が必要となります。

購入手数料は銘柄により決まっており、詳細は目論見書（もくろみしょ※）で確認が可能です。

また、販売会社によっても手数料額が異なるため、同じ銘柄を購入したとしても、手数料額が変わることがあります。

（※目論見書とは、投資信託の売買に必要な重要事項が記載された書類のことで、投資信託の購入前に配布されます）

信託報酬

信託報酬は、投資信託の管理や運用に必要な手数料です。保有している期間中は必要なため、コストを抑えた効率のよい運用を目指すには、信託報酬の低い銘柄選びが重要です。

信託報酬が低いとされる投資信託には、以下のものがあります。

• インデックスファンド
• ETF（イーティーエフ※1）

投資信託は、運用の方法により『インデックスファンド』と『アクティブファンド（※2）』に分けられます。

特定の指標に連動する成績を目指すインデックスファンドは、市場や企業の調査・分析の手間が比較的少ないため、手数料が低く設定されています。

また、市場から直接売買をするETF（上場投資信託）は、販売会社を通さないため、通常の投資信託よりも手数料が割安です。

（※1：ETFとは、証券取引所に上場し、株価指数などに代表される指標への連動を目指す投資信託です）

（※2：アクティブファンドとは、運用会社独自の銘柄選択や資産配分により、特定の指標以上の投資成果を目指す投資信託です）

インデックスファンド│初めてでもわかりやすい用語集│SMBC日興証券
ETFの特色 | ETF（上場投資信託）｜日興アセットマネジメント

手数料の比較

ここからは、販売会社ごとの手数料の違いについて詳しく解説します。

銀行も証券会社も窓口は高い

投資信託を購入できるのは、以下の販売会社です。

• 銀行（窓口）
• 証券会社（窓口）
• ネット銀行およびネット証券

窓口や店舗がある銀行や証券会社は、スタッフに直接相談しながら取引ができるため、投資初心者など安心して取引をしたい人におすすめです。

ただし、店舗維持費や人件費がかかる分、手数料が高く設定される傾向にあります。

窓口よりもネットがお得

ネット銀行やネット証券は、店舗や窓口を持っておらず、インターネットで手続きが完結する金融機関です。

そのため、銘柄選定や取引の手続きなどを、自分で行わなければなりませんが、手数料は比較的安く設定されています。投資経験があり、コストを抑えた運用を目指す人は、検討してみるとよいでしょう。

手数料の安いファンドを多く扱う金融機関

投資信託の中には、購入手数料が無料の『ノーロード投信』があります。ここでは、2018年9月25日現在において、ノーロード投信を多く扱う証券会社を紹介します。

楽天証券

『楽天証券』の投資信託取扱本数は、以下の通りです。

楽天証券では、取引の状況によりポイントが貯まるサービスがあります。貯まったポイントは、投資信託の購入や楽天グループの他のサービスで利用可能です。

選ばれる理由 | 投資信託 | 楽天証券

SBI証券

『SBI（エスビーアイ）証券』での投資信託取扱本数は、以下の通りです。

SBI証券は、投信積立のサービスが充実している点が魅力です。SBI証券で投信積立を行うメリットには、以下が挙げられます。

• 購入手数料のキャッシュバックが受けられる
• 選べる積立の頻度が充実している

積立の購入手数料がキャッシュバックされるため、ノーロード投信以外の銘柄でも、購入手数料無料で運用できます。

また、積立の頻度を、毎日・毎週・毎月・複数日・隔月から選べるため、運用目的や資産状況に合わせた投資が可能です。

投信・外貨建MMF｜SBI証券

マネックス証券

『マネックス証券』の投資信託取扱本数は、以下の通りです。

マネックス証券は、外国の資産へ投資する銘柄の取扱が多く、米国ETFは272本、中国ETF・REIT（リート※）は48本の取り扱っています。外国の資産への投資を検討している人は、マネックス証券がおすすめです。

（※REITとは、複数の不動産を運用し、賃貸収入や売買益を投資家に分配する投資信託です）

外国株 │ 商品・サービス │ マネックス証券

まとめ

投資信託の運用には、主に購入手数料・信託報酬・信託財産留保額がかかります。手数料の有無や金額は銘柄により異なるため、詳細は目論見書を確認しましょう。

また、手数料は、販売会社によっても異なります。手数料を抑えて効率のよい運用を目指すには、取引する金融機関をしっかりと選ぶことも重要です。