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投資信託のメリットとデメリット 投信積立編。商品の選び方も解説

投資信託は、一括購入の他に積立購入ができます。投信積立には、どのようなメリットやデメリットがあるのでしょうか。本記事では、積立を利用した上手な資産運用方法を解説します。また、積立商品を選ぶポイントも知っておきましょう。

この記事の目次

投信積立の主なメリット

投資信託は、多くの投資家から資金を集め、運用のプロ(ファンドマネージャー)が運用します。

そして、『投信積立』は、毎月一定額の投資信託を購入する投資方法です。ここではまず、積立のメリットを見ていきます。

少額からコツコツ投資できる

投信積立のメリットの1つは、まとまった金額が用意できなくても、投資を始められる点です。

例えば、一括で10万円の投資資金を用意するのが難しい場合でも、毎月1万円であれば投資がしやすいでしょう。毎月1万円ずつ積み立てていけば、1年後には12万円の投資額となります。

このように、家計の負担を抑えて投資ができるのが、投信積立の魅力です。毎月決まった日に、自動で投資信託を購入する『自動積立』を設定すると、強制的に運用資産を増やすこともできます。

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時間の分散になりリスクを抑えられる

投資信託は、値動きのある運用商品のため、場合によっては投資した資産が減少する可能性があります。運用時には、資産が減少するリスクを抑えた運用を行うことが重要です。

投資信託を運用する場合、基準価額(※)が下がったときに購入し、値上がりを待って売却すれば譲渡益を得られますが、値段を見極めて売買するのは、実際には困難です。

場合によっては高値で購入し、損をすることも考えられるでしょう。このような、値動きによるリスクを抑えるには、『時間分散』が効果的です。

(※基準価額とは、投資家が投資信託を売買するのに用いられる価額です。基準価額は銘柄により、1口当たりもしくは1万口当たりの価額で表されます)

自動的にドルコスト平均法を使うことに

時間分散によるリスクの軽減方法は、『ドルコスト平均法』と呼ばれます。ドルコスト平均法は、投資商品を一定額で積み立てることで、購入時の基準価額を平準化し、リスクを軽減する投資方法です。

毎月一定額の投資信託を購入すると、基準価額の高いときの購入口数が抑えられ、低いときの購入口数を増やせます。それにより、購入単価を下げる効果が期待できます。

ドルコスト平均法を上手に活用するポイントは、基準価額に関わらず一定額を購入し続けていくことです。

毎月自動で投資信託が購入される投信積立は、無理なくドルコスト平均法を取り入れられます。

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投信積立の主なデメリット

投信積立には、デメリットもあります。

手数料や信託報酬がネックになる

投資信託は、運用や資産の管理などを専門家に委託している分、手数料がかかる点がデメリットです。

投資信託の運用には、以下の手数料がかかります。

手数料の種類 詳細
買付手数料 購入時に販売会社(※)に支払う手数料
信託報酬 投資信託の運用に必要な手数料
信託財産留保額 投資信託の売却時に必要な手数料

手数料の有無や手数料率は、販売会社や銘柄により異なります。コストを抑えた運用をするためにも、投資信託の購入時には、手数料をきちんと確認しましょう。

(※販売会社とは、投資信託を販売する銀行や証券会社などの金融機関のことです)

投資信託のメリットとデメリット | 投資信託を学ぶ | 投資信託 | 楽天証券

一括購入と比較して利益が少ないケースも

積立には、時間分散の効果によりリスクを軽減できる魅力があります。しかし、場合によっては、大きな利益を逃す可能性があることを覚えておきましょう。

例えば、1年間で5%の運用利益が出た投資信託の場合、一括で30万円を購入した場合と、毎月1万円で積立をした場合の、1年間の利益の違いは以下の通りです。

購入方法 1年間の利益
一括購入 30万円×5%=1万5000円
積立 1万円×12×5%=6000円

このように、好調な運用成績の投資信託は、資金を一括で投資した方が利益を得られることもあります。

積立を始めるならどんな投資信託がおすすめ?

投信積立の商品を決める際のポイントを説明します。

長期運用できそうな成長が見込める商品

投資信託の銘柄選びでは、成長性を重視しましょう。運用成績が上がらない銘柄の場合、運用が中止される可能性があるからです。投資信託を選ぶには、以下のポイントを確認します。

  • 運用実績
  • 分配金の種類
  • 純資産総額(※)の推移

元本を切り崩して支払われる『特別分配金』は、純資産総額の減少につながります。純資産総額が減ると、ファンドマネージャが目指している運用ができず、さらに運用成績が悪化する可能性があるので注意が必要です。

(※純資産総額とは、組み入れている有価証券を時価で評価したもので、ファンドの規模を示します)

信託報酬などのコストを抑えた商品

投信積立は、原則として長期で運用するため、コストとなる手数料を抑えた銘柄を選ぶことが重要です。

例えば、買付と売却で3%の手数料がかかる投資信託を10万円購入した場合、3000円のコストがかかるため、最低でも3000円の値上がりがないと利益になりません。一方、売買手数料が無料の投資信託では、1円の値上がりから利益になります。

また、投資信託を保有している期間にかかる信託報酬は0.5%や1%、1.5%など銘柄により異なります。購入時に確認し、コスト管理をしていきましょう。

まとめ

投信積立は、少額からコツコツ運用資産を増やす投資方法です。長期運用によりリスクを抑え、安定した資産の成長を目指せるメリットがあります。

投信積立をする際の注意点は手数料です。手数料が高い銘柄ではコストがかかり、効率的な運用ができない可能性もあります。

積立を始める際には、過去の実績や純資産総額の推移、手数料をよく確認して銘柄を見つけましょう。

投資信託のメリットとデメリットとは?ETFや投信積立などについて

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