1. Fincyトップ
  2. 投資
  3. 投資信託
  4. 投資信託のメリットとデメリットとは?ETFや投信積立などについて

投資信託のメリットとデメリットとは?ETFや投信積立などについて

資産運用には、預貯金のほか投資信託や株、外貨預金などさまざまな方法があるため、どれを選んだらよいか迷う人もいるのではないでしょうか。本記事では、投資信託の仕組みとメリット・デメリットを詳しく解説します。資産運用の参考にしましょう。

この記事の目次

投資信託にはどんなメリットがあるの?

投資信託には、どのようなメリットがあるのでしょうか。投資信託の仕組みや特徴と併せて解説します。

少額からさまざまな投資対象に投資可能

投資信託は、投資家から集めた資金を運用のプロ(ファンドマネージャー)が運用し、利益は分配金として投資家に還元する仕組みとなっています。

たくさんの人から資金を募るため、少額で投資できる点がメリットです。最低投資額は、商品や販売会社により異なりますが、ネット証券では100円から購入できます。

投資信託で投資される資産には、以下のようなものがあります。

  • 国内外の株
  • 国内外の債券
  • 国内外のREIT(リート※)

少額投資ができる投資信託は、複数の銘柄を購入することで、さまざまな資産に投資できる点も魅力の1つです。

(※REITとは、複数の不動産を運用し、賃貸収入や売買益を投資家に分配する金融商品です)

そもそも投資信託とは? - 投資信託協会

リスク分散しながらプロに運用をお任せ

投資商品は値動きがあるため、元本割れのリスクがあります。例えば、1つの企業の株のみに投資した場合、業績悪化で株価が下落し損をすることがあります。

一方、各ファンドの運用方針に基づき、複数の企業や債券に投資している投資信託は、投資している資産のうちの1つが値下がりしても、大きな影響を受けずに済みます。

このように、全ての資金を1つの投資先に投資するのではなく、複数の資産に投資することで、リスクの軽減を図ることを『分散投資』といいます。

分散投資ができる投資信託は、リスクを抑えた安定的な資産の成長を目指せる点がメリットです。

資産運用で大切なこと - 投資信託協会

投資信託のデメリット

ここでは、投資信託のデメリットについて解説します。

手数料や信託報酬がかかる

投資信託の運用には、いくつかの手数料がかかります。

手数料 詳細
購入時手数料 ・購入時に販売会社(※1)に支払う
・手数料がかからないノーロード投信もある
信託報酬 ・投資信託の管理・運用費用
・投資信託を保有している期間はずっと支払う
解約手数料 ・解約時に支払う
・解約時手数料がかからない投資信託もある
信託財産留保額 ・解約時に解約手数料とは別に引かれる手数料
・信託財産留保額がかからない投資信託もある

投資信託の運用において、手数料はコストとなります。手数料の詳細は、各投資信託の目論見書(もくろみしょ※2)に記載されているため、購入時にはきちんと確認しましょう。

(※1:販売会社とは、投資信託を販売する銀行や証券会社などの金融機関です)

(※2:目論見書とは、投資判断をする上で必要となる重要事項が記載された書類のことです)

投資信託のコスト - 投資信託協会

乗り換え時にも諸費用が発生する?

売却資金で新たな投資信託を購入する『乗り換え』は、解約手数料や信託財産留保額、購入時手数料がそれぞれかかります。

しかし、『スイッチング』機能がある投資信託は、乗り換え時の手数料がないか、あったとしても低水準です。スイッチングできる主な投資信託は、以下の3つです。

投資信託のタイプ 詳細
セレクト型 複数のファンドがグループを構成しており、グループ内のスイッチングが可能
アンブレラ型 1つの投資信託の中にサブファンドが複数設定されており、サブファンド内のスイッチングが可能
為替ヘッジの有無 為替ヘッジ有りとなしのコースがある場合、コース間のスイッチングが可能

乗り換えのコストを安く抑えたい人は、スイッチング機能があるファンドを利用しましょう。

スイッチング│初めてでもわかりやすい用語集│SMBC日興証券

株式投資と同様に元本は保証されない

投資信託は値動きのある投資商品なので、元本の保証はありません。資産が減少しても慌てないよう、余裕資金や長期間使う予定のない資金で、投資信託を購入することが大切です。

投資信託のメリットとデメリットは何?株との違いも徹底解説

投資信託の1つであるETFとは?

投資信託には、通常の投資信託のほかに『ETF(イーティーエフ)』という種類があります。ここでは投資信託とETFの違いをみていきましょう。

リアルタイムで売買可能な上場投資信託

投資信託とETFでは、以下のように取引方法が異なります。

投資信託 ETF
上場の有無 非上場 上場
取引時間 9~15時 取引所の取引時間内
取得価格 基準価額
(1日1回算出)
市場価格
(時価)

ETFは投資信託の種類の1つですが上場しているため、株のようにリアルタイムで売買ができる点が魅力です。

ETFと投資信託、株式の違い | ETF(上場投資信託)|日興アセットマネジメント

信託報酬の低さが魅力

ETFは投資信託に比べ、信託報酬が低いというメリットがあります。ETFの信託報酬が低いのは、販売方法が異なるからです。

非上場である投資信託は、販売会社を通して売買されます。そのため、信託報酬には、販売会社に支払われる手数料が含まれます。

一方、上場しているETFは、販売会社を通すことなく投資家が自由に売買できるため、信託報酬が安く設定されています。コストを抑えた運用をしたい人は、ETFを選択肢に加えてもよいでしょう。

ETFの運用管理費用(信託報酬)はいくらですか? / 分配金/コスト / ETFについてよくある質問 / 大和証券投資信託委託株式会社

最低投資価格は投資信託より高め

投資信託とETFは、最低投資価格が異なります。投資信託は5000円や1万円、ネット証券などでは100円から投資できますが、ETFは2〜20万円程度からが一般的です。

野村證券 | ETF取引ガイド

投信積立のメリットとデメリット

投資信託は、毎月一定の金額で自動的に購入を続けていく『積立』もできます。まとまった金額を用意できない場合や、大きなお金を一度に投資するのが不安な人には、積立がおすすめです。

少額ずつストレスフリーで投資できる

積立は一括購入に比べ、まとまった資金がなくても投資を始められる点がメリットです。金融機関別に、積立と一括購入の最低購入金額の違いを以下にまとめました。

金融機関名 積立 一括購入
ゆうちょ銀行 ・5000円(窓口・電話での購入)
・1000円(インターネットから購入)
1万円
三菱UFJ銀行 ・1万円(窓口での購入)
・5000円(インターネットから購入)
1万円や10万円、50万円など銘柄により異なる

毎月1000円や5000円で始められる積立は、家計への負担を抑えた資産運用が可能です。

自動積立を設定しておけば、ストレスを感じることなく少しずつ資産を増やせるでしょう。

購入方式を選ぶ:個人のお客さま|ゆうちょ銀行
全ファンド一覧 | 三菱UFJ銀行

時間の分散、資産の分散ができる

積立には、リスクを分散できるメリットもあります。積立により効果があるリスク分散は、以下のとおりです。

分散方法 効果の内容
時間分散 ・毎月一定額を長期的に投資することで、値動きのリスクを抑える
・基準価額に関わらず一定額を投資することで、購入価格を平均化する
資産分散 複数の資産や地域に投資することで、政治経済から受ける値動きの影響を軽減させる

積立は、原則として長期で運用します。時間を活用することで、リスクを抑えた運用ができるでしょう。

また、少額で購入できる積立は、分散投資にも向いています。例えば、1000円から始められる銘柄の場合、毎月3000円あれば投資先の異なる銘柄を、3種類購入することが可能です。

投信積立4つのメリット | 投信積立 | 投資信託 | 楽天証券

大きなリターンを逃すことがある

積立のメリットである少額投資や長期運用は、リスクを抑える効果がある一方、大きなリターンを逃す要因にもなります。

1年間で5%値上がりしたファンドを例に、一括購入と積立の1年間の利益の違いを見てみます。

購入方法 得られる利益
一括で30万円購入 30万円×5%=1万5000円
毎月5000円ずつ積立 5000円×12カ月×5%=3000円

このように値上がりの期待が大きいファンドに投資するときには、積立ではなく一括購入を選んだほうが利益が出ることもあります。

また、積立では、高値で購入する口数を抑えられる代わりに、安値で購入できる口数も限られるため、値上がりによる譲渡益を狙う場合には、デメリットとなることもあるでしょう。

投資信託のメリットとデメリット 投信積立編。商品の選び方も解説

NISAで投資信託を買うメリットとデメリット

投資信託の購入方法の1つに『NISA(ニーサ)』があります。NISAは、分配金や譲渡益にかかる20.315%(※)の税金を非課税にできる制度で、2014年からスタートしました。

ここからは、NISAを上手に活用するポイントを見ていきます。

(※分配金および譲渡益にかかる税率は通常20%ですが、37年までは復興特別所得税がかかるため、20.315%となっています)

少額投資で非課税枠を無駄なく活用できる

NISAの概要は、以下のとおりです。

項目 詳細
利用可能者 日本在住の20歳以上の人
対象 株式および投資信託の配当・分配金・譲渡益
非課税投資枠 毎年120万円(最大600万円)を上限とする
非課税期間 最長5年

仮に100万円を投資し、毎年3%(3万円)の分配金を得られた場合の、通常の口座(一般口座および特別口座)とNISA口座の違いを見てみます。

通常の口座 NISA口座
1年間の分配金額 2万3906円 3万円
5年間の分配金総額 11万9530円 15万円
5年間で課税される税金額 3万470円 0円

非課税投資枠に収まる金額で投資を始めたい人は、NISA口座を利用することで、より効率的に資産を増やせます。

NISAの概要 : 金融庁

毎月分配型の投資信託は向かない

毎月分配型は、分配金が毎月支払われる投資信託です。まずは、分配金の種類を確認しましょう。

普通分配金 特別分配金(元本払戻金)
原資 運用益から支払われる 元本を切り崩して支払われる
税金 かかる かからない

毎月分配型の投資信託は、税金のかからない特別分配金が出ることも多く、NISAのメリットを活用できない点に注意が必要です。

また、特別分配金により投資元本を切り崩したとしても、非課税枠は戻りません。NISAの非課税枠を無駄なく利用するには、毎月分配型以外の投資信託を選んだほうがよいでしょう。

NISA口座での『毎月分配型ファンド』のお買付けについて │NISA │ ちばぎん証券

分配型の投資信託はNISA以外ならおすすめ?

ここからは、税金面以外の分配型のメリット・デメリットを解説します。

こまめにお金が受け取れる点がメリット

分配型のメリットは、定期的な収入源となることです。生活費の補てんに使うことはもちろん、趣味や旅行、外食など、自分の楽しみのために利用することもできます。

投資の楽しみをこまめに感じたい人は、分配型の投資信託を選択してもよいでしょう。

複利効果が薄いことなどがデメリット

分配型のデメリットは、以下の2点です。

  • 特別分配金が支払われる可能性がある
  • 複利効果が薄い

特別分配金は、投資資産を回収しているにすぎず、結果的に投資額が減ってしまう可能性があります。特別分配金かどうかは、『分配金のお知らせ』で確認しましょう。

資産運用を上手に行うには、複利の効果を取り入れることが重要です。しかし、分配金を支払ってしまうと、ファンドの保有する資産が減少するため、複利の効果が得られにくくなります。

そのため、分配回数の多いファンドは、基準価額の上昇が緩やかになる傾向にあります。

基準価額の上昇による譲渡益を狙いたい人は、分配金が支払われないファンドのほうがおすすめです。

まとめ

投資信託は少額で投資ができ、運用のプロが運用してくれるため、投資経験が少ない人でも始めやすい運用商品だといえます。

一括購入だけでなく積立でも投資ができるほか、分配金や譲渡益が非課税となるNISA口座もあります。

投資目的や投資経験、ライフプランなどを考慮し、自分に合った方法で投資信託を活用していきましょう。

投資信託のメリットとデメリット。分配金の扱い方を確認しよう

保険・住宅ローン、お金の悩み、現在の家計・老後の家計や将来が
気になるという方は、「お金の専門家」に相談するために、まずは
ライフプランを作成してみましょう。

関連するお金の記事

関連するお金の相談

  • 任天堂の投資信託銘柄について教えてください。

    ・投資信託銘柄と景気動向のリンクを読み解く効果的な知識やコツを教えてください。投資すること自体がそもそもリスクとの天秤だということは百も承知ですが、 景気...

    20代 / 男性 / 京都府 / 年収 301-400万円 / 独身

  • 投資信託は積み立てが良いのでしょうか

    以前ゆうちょの日興5大陸債権ファンドを契約したことがあるのですが、受け取りにしていたためどんどん屠畜額が減っていきました。 元本割れは認識していたのですが...

    30代 / 男性 / 島根県 / 年収 300万円以下 / 既婚、子供2人

  • ワールド・リート・オープン(毎月決算型)

    かつてワールド・リート・オープンに加入していましたが、リーマンショックのときに大きな損失を出してしまいました。以来、不動産投資である本銘柄には怖くて手が出...

    30代 / 男性 / 長野県 / 年収 401-500万円 / 既婚

  • ゼウスについて教えて下さい

    ゼウスについての質問ですが、よろしくお願いいたします。銀行の方からやってみないかと相談されて2年前位に始めたのですが、最初に購入した時には4800円位だっ...

    40代 / 男性 / 群馬県 / 年収 901-1000万円 / 既婚、子供1人

投資信託の人気記事

カテゴリ

投資