自動車保険の主な補償内容と保険金額
自動車保険の基本的な補償内容は、以下のとおりです。
補償の種類 | 補償内容 |
対人賠償保険 | 他人を死傷させ発生した、損害賠償金を補償 |
対物賠償保険 | 他人の物を破損し発生した、損害賠償金を補償 |
人身傷害保険 | 運転者および同乗者が死傷した際の、治療費や休業損害を補償 |
搭乗者損害保険 | 運転者および同乗者が死傷した場合に補償。人身傷害保険の補償を充実させる目的で付加することが多い |
自損事故傷害保険 | 単独事故により、運転者および同乗者が死傷した際に補償 |
車両保険 | 契約車両の事故などによる修理費や、盗難による損害などを補償 |
そのほか商品によっては、ロードサービスや示談交渉などのサービスが付いているものもあります。
対人・対物補償は無制限
他人を死傷させた、もしくは相手の所有物を破損した場合、損害賠償金を請求されることがあります。
特に相手を死亡させたり、重度後遺障害の残るケガを負わせたりした場合、数億円の損害賠償金が請求されたケースも過去にありました。
どんな事故にでも対応できるよう、対人・対物補償は、無制限にしておいたほうが安心だと考えられるでしょう。
以下は、過去の損害賠償額の1例です。
認定損害額 | 被害者年齢・性別 | 被害者職業 | 被害状況 |
約5億2,800万円 | 41歳男性 | 医師 | 死亡 |
約3億9,700万円 | 21歳男性 | 大学生 | 後遺障害 |
約3億8,200万円 | 29歳男性 | 会社員 | 後遺障害 |
人身傷害補償は約3,000~5,000万円
人身傷害保険は車を運転する人の年齢や収入、家族状況などにより、必要な補償額が異なります。
自動車保険以外に生命保険なども加入していると仮定すると、一般的には、3,000万円~5,000万円程度に設定すると安心だといわれています。
人身傷害の保険金額はいくらにすればいいの|ソニー損保|自動車保険のよくある質問
新車の場合は車両保険も付帯
車両保険は、契約した車が破損した場合に補償される保険です。補償される具体的なケースには、次のようなものがあります。
- 車同士の接触や衝突による損害
- 火災による損害
- 車両への落書きやいたずらによる損害
- 車両の盗難のよる損害
新車に自動車保険をかける場合には、車両保険の必要性も高いと考えられますが、中古車や使用年数が長い車の場合は、保険料とのバランスを考えて車両保険の有無を判断してもよいでしょう。
自動車保険のおすすめの選び方とポイント
ここからは、自動車保険を選ぶときの具体的なポイントを紹介します。
安く抑えたい場合
保険料をなるべく安く抑えたい場合は、以下の選び方などもあります。
走行距離で保険料が変わる?
走行距離が多い人よりも、走行距離が少ない人のほうが、事故に遭うリスクが低いと考えられるため、走行距離が少ない人の保険料を安く設定した自動車保険もあります。
車を利用する機会が少ない人は、こういった商品を選択肢に加えてみるのもよいでしょう。なお『走行距離』では、過去1年間の走行距離を問われるものと、年間予想走行距離を問われるものがあります。
保険料は走る分だけ|自動車保険はソニー損保
保険料は走った分だけ | 自動車保険のイーデザイン損保
実際、通販型はどうなの?
自動車保険には、代理店型と通販型(ダイレクト型)があります。
通販型の保険は、店舗の運営費や人件費などのコストがかからない分、代理店型よりも保険料が安くなるのが特徴です。以下に、代理店型と通販型のメリットとデメリットをまとめました。
保険会社タイプ | メリット | デメリット |
代理店型 | ・対面式なので詳しい説明を受けられる ・書類作成などの手続きをスタッフに任せられる |
・保険料が割高 |
通販型 | ・保険料が割安 ・保険会社に気兼ねなく見積もりを取れる |
・契約手続きや事故連絡を自分で行う必要がある |
通販型(ダイレクト)と代理店型の自動車保険の違いとは|チューリッヒ
安心の対応力で選びたい場合
自動車保険を選ぶ際は、事故時の対応力や付帯サービスの有無も確認して選ぶことをおすすめします。
万が一のときのロードサービスの内容は?
自動車保険に付帯しているロードサービスは、事故により自力走行が不可能となった車両のレッカー搬送だけでなく、以下のようなトラブルによる、車両の不具合にも対応してくれます。
- バッテリー上がり
- 鍵の閉じ込め
- ガス欠での給油
- 脱輪・乗り上げからの救出
ロードサービスは、無料で行われることもありますが、場合によっては有料となるケースもあります。車両のけん引距離や所要時間、給油のリッター量などにより、無料かどうかが異なるため、契約時に確認することが大切です。
事故サポートは十分?
事故が発生したときには、損害の調査や示談交渉が行われ、事故が解決したのちに保険金の支払いが行われるます。
そのため、事故発生後にどのくらい保険会社からサポートを受けられるかは、自動車保険を決めるうえで、とても重要だといえるでしょう。
事故の相手方や治療を行った病院とのやり取り、車両の修理工場、代車の手配など、手厚いサポートが付いている保険を選ぶと、万が一のときにも安心です。
価格で選ぶならSBI損保
SBI損保の自動車保険は、保険料を抑えて契約をしたい人におすすめです。
とにかく保険料が安い
通販型のSBI損保は、人件費などのコストを抑えることで、安い保険料を実現しています。また、インターネットから契約をすると、新規申込・更新ともに最大10,500円のインターネット割引(2018年4月現在)が行われるキャンペーンも実施しています。
事故受付の内容は確認しておこう
SBI損保では、『SBI損保安心ホットライン』を設け、24時間365日事故の受付を行っています。
また、平日9時~19時、もしくは土日・祝日9時~17時受付分の事故は、専任スタッフによる初期対応も可能です。平日9時~17時受付分に関しては、示談交渉にも対応しています。
サポートを重視するなら東京海上日動
東京海上日動では、手厚い補償が特徴の『トータルアシスト自動車保険』を販売しています。
対物超過が自動付加など安心の補償
トータルアシスト自動車保険は、対人・対物賠償責任保険には、『対物超過修理費特約』が自動付加されているため、時価額を超える車両修理費を請求されたときでも、対応することができます。
また、人身傷害保険では、『他車搭乗中および車外自動車事故補償特約』を付加することで、補償の範囲を広げることが可能です。
車両保険では、『車両全損時諸費用補償特約』が自動付加されているので、自動車の全損にも対応できるという安心感があります。
補償とサービス | トータルアシスト自動車保険 | 東京海上日動火災保険
十分な事故対応
事故が発生した場合には、24時間365日事故受付、および初期対応(病院や修理工場の手配や被害者への連絡など)をしてくれます。
事故の受付から24時間以内には、状況報告を受けることもできるため、万が一事故を起こしてしまったときにも、安心して対処することができるでしょう。
安心の事故対応 | トータルアシスト自動車保険 | 東京海上日動火災保険
アシストサービスが充実
事故や故障により車両が走行不能となった場合、修理工場までレッカー搬送をする車両搬送費用補償・車両搬送サービスがあり、1回の搬送につき15万円を限度に保険金が支払われます。
また、トラブルや故障に対応する緊急時応急対応サービスでは、バッテリー上がりやスペアタイヤの交換、ガス欠などへの対応も可能です。
ロードアシスト | 補償とサービス | トータルアシスト自動車保険 | 東京海上日動火災保険
保険料と対応のバランスがよいチューリッヒ
チューリッヒの自動車保険は対人対物賠償保険、人身傷害保険および搭乗者傷害保険が基本補償となっています。そのほかの補償については、特約により付加することが可能です。
それぞれの契約者に合わせた保険作りができる点が、チューリッヒの自動車保険の特徴だといえるでしょう。
30~40代は特に保険料が抑えられる
チューリッヒの自動車保険では、車を使用する目的、年間の走行距離などに加え、ドライバーの年齢も保険料を決定する材料としています。
そのため10代や20代に比べ、事故を起こす人が減るとされる30代~40代は、保険料が割安に設定されています。
大満足のロードサービス
ロードサービスは、全国9,500カ所のサービス拠点があり、24時間365日対応しています。
ロードサービス種類 | サービス内容 |
レッカーサービス | 事故や故障で走行不能になった車両をレッカー搬送。運転者が修理工場を指定した場合は100kmまで、チューリッヒ指定の工場までは距離無制限で無料搬送 |
ピックアップサポート | 修理が完了した車両を、距離無制限で自宅まで無料搬送 |
レンタカーサポート | 事故や故障によりレンタカーが必要となったとき、レンタカーの基本料金が24時間まで無料 |
帰宅費用・ホテル代サポート | 事故やトラブルの現場から、自宅までの帰宅費用を全額補償。帰宅が困難な場合は宿泊費を全額補償 |
業界最高レベルの無料ロードサービス|自動車保険はチューリッヒ
まとめ
自動車保険は、対物・対人補償と人身傷害補償が基本の補償です。車両保険や搭乗者保険を付加することで、さらに補償内容を充実させることもできます。
また、商品によっては、金銭的な補償のほかにも、示談交渉サービスやロードサービスがあります。サービスの有無や内容は商品により異なるため、契約前にきちんと確認しておきましょう。
自動車事故は、車を利用する人であれば誰でも当事者となる可能性があります。保険料と補償内容のバランスを考えて、自分に合った保険選びをすることが大切です。