がん保険の必要性。ライフステージや年代別にわかりやすく解説

がんの実態を知る

まずは、がんの実態について知っておきましょう。『がん』とは、正常な細胞が何らかの要因で変異し、その変異した細胞が増殖して腫瘍と呼ばれる状態になったもののうち、悪性のものを指します（悪性新生物）。

がんは日本人の死因1位の病気であり、2位の心疾患や3位の脳血管疾患と比べ、死亡数が多い病気です。

死因	がん	心疾患	脳血管疾患
死亡数（人）	37万3178	20万4203	10万9844

平成29年（2017）人口動態統計月報年計（概数）の概況｜厚生労働省

がんになる確率

『最新がん統計』では、生涯でがんに罹患する確率は『男性62%・女性47%』で、2人に1人はがんにかかるという結果が出ています。

がんの罹患率は50代頃から高くなり始め、その後は年齢に比例して上がっていきます。つまり、高齢になるほどがんに対する備えが重要になるのです。

ただし、乳がんや子宮がんといった女性特有のがんは、30～40代の罹患率が高いという特徴があるため、女性は早いうちからがんに備えておいたほうがよいでしょう。

最新がん統計：[国立がん研究センター　がん登録・統計]

部位別入院期間と治療費

がんによる入院期間と治療費の平均を、部位別に見てみましょう。まずは平均入院日数です。

がんの種類	平均入院日数（日）
胃がん	19.3
結腸・直腸がん	18
気管・気管支・肺がん	20.9

次に、1入院あたりの平均医療費を見てみます。

種類	1入院あたりの平均費用	公的医療保険適用後の概算（3割）
胃がん	99万9342円	29万9803円
結腸がん	85万3652円	25万6096円
直腸がん	93万5574円	28万672円
気管支・肺がん	77万6424円	23万2927円

2週間以上の入院になること、1回の入院で高額な費用がかかることがわかるでしょう。

患者調査 平成26年患者調査 上巻（全国） 年次 2014年 | ファイルから探す | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口
医療費：医療の質の評価・公表等推進事業：病院運営支援事業 – 全日本病院協会

がん保険とは

『がん保険』とは、がんの治療にかかる費用の保障を受けるための民間保険です。

加入することによるメリット

がん保険に加入することには、以下のようなメリットがあります。

• がん治療にかかる高額な費用の負担を軽減できる
• 診断一時金や通院給付金を受け取ることができる
• 基本的に、給付金の支払い日数に上限がない
• 抗がん剤治療や放射線治療など、がんの主要な治療法に対する保障が受けられる

がん保険に加入すると、診断給付金や通院給付金、抗がん剤・放射線治療給付金など、他の保険にはない給付金が受け取れる点が大きなメリットです。

民間医療保険でもがんの保障は受けられます。しかし、基本的に入院・手術の保障に限られるため、保障が不足する可能性があるでしょう。

また、医療保険には給付金の支払い日数に上限があることが多いですが、がん保険には上限がないため、治療が長引いても安心です。

加入することによるデメリット

がん保険に加入することによるデメリットはあるのでしょうか。

• がん以外の病気の保障が受けられない
• 死亡数が多いにもかかわらず、死亡保障がないことが多い
• 免責期間がある

がん保険は、死亡保障がない商品がほとんどのため、死亡保障が必要な場合は、別途生命保険などに加入しなければなりません。

また、多くのがん保険には『免責期間』が設けられています。免責期間とは、契約日から責任開始日（※）までのことです。すでにがんにかかっている人が加入するのを防止する役割があります。

この間にがんにかかると保障が受けられないため、契約前に免責期間の有無や日数などを調べておきましょう。

（※責任開始日とは、保障が開始される日付のことです）

がん保険の保障内容を知る

がん保険の具体的な保障内容についても知っておきましょう。

がん診断給付金

がん診断給付金とは、がんと診断された場合に受け取れる給付金です。がん診断給付金のメリットは、治療開始前に給付金が受け取れることにあります。

がんになると、入院前の検査や通院費用、入院保証金（※）が必要になることがあります。しかし、入院給付金や手術給付金は、入院・手術後にしか受け取れないため、これらの費用は貯蓄などでまかなわなければいけません。

がん診断給付金があれば、このようながん治療の初期段階で発生する費用で、貯蓄を取り崩す必要がなくなります。

また、がん診断給付金は用途に制限がありません。そのため、がん治療のために休業し収入が減った場合に、生活費に充当することも可能です。

（※入院保証金とは、入院代の踏倒し防止のために、入院費の一部を保証金として前払いするものです）

入院給付金

入院給付金とは、がん治療で入院した場合に、入院日数に応じて支払われる給付金です。受け取れる金額は『契約時に設定した入院給付金日額×入院日数』で、入院費に充当するか、差額ベッド代（※）にも利用可能です。

入院初日から支給対象に入る商品もあれば、『入院〇日目から対象』と指定されているものもあるので、契約前に確認しておきましょう。

（※差額ベッド代とは、患者側が希望して個室や少人数部屋に入院した場合に、入院費とは別に発生する費用です）

手術給付金

手術給付金とは、所定のがんの手術治療を受けた場合に支払われる給付金です。一般的に支払われる金額は、以下のいずれかになります。

• 入院給付金日額×保険会社が定めた倍数
• 1手術あたり10万円など、一律の金額

がんの主要な治療法は、『手術』『抗がん剤治療』『放射線治療』の3種類があります。手術とその他の治療を併用することもあるため、手術を受ける可能性は高いでしょう。

がんの手術治療を受けると1回あたり数十万円の費用がかかることもあり、手術給付金が受け取れると、金銭的な負担が大きく軽減できます。

がん手術の治療費目安 - がん診療と相談 - 受診案内 - 聖路加国際病院

通院給付金

通院給付金とは、通院治療を受けた場合に支払われる給付金です。最近は、医療の進歩によって通院のみで治療が完了することも増えています。

出典：通院治療費は最大1,000万円まで補償 – SBI損保のがん保険

しかし、通院治療は長期にわたることが多く、その分医療費や病院までの交通費がかさみやすいというデメリットもあります。

アフラックの『がん罹患者アンケート調査（13年8月）』によると、がんの検査・治療による平均通院期間は『3年5カ月』です。例えば、交通費が1日100円でも3年5カ月通えばかなりの金額になります。

通院給付金でその費用がまかなえれば、通院治療による金銭的負担が軽減できるでしょう。

先進医療給付金

先進医療給付金とは、『先進医療』を受けた場合に支払われる給付金です。先進医療とは、特定の大学病院などで開発された最先端医療のうち、厚生労働大臣によって先進医療と認められた治療法のことをいいます。

先進医療は公的医療保険の適用範囲外のため、発生した費用は全額自費でまかなわなければなりません。しかし、先進医療の費用は非常に高額な場合が多く、全額自費となると大きな負担がかかります。

例えば、がん治療の主要な先進医療に『陽子線治療』があります。この治療にかかる費用の平均は約280万円です。先進医療給付金があれば、このような高額な費用を全額自己負担する必要がなくなります。

先進医療を知る－先進医療に係る費用 ｜ 先進医療情報ステーション ｜ 第一生命保険株式会社

がん保険不要論の根拠

ここでは、がん保険は不要といわれる根拠について解説します。

貯蓄が十分ある人は不要

貯蓄が十分ある人は、がん保険に加入しなくてもよいでしょう。以下は、がん治療にかかる費用の総額（入院・食事・交通費などを含む）の調査結果です。

費用の総額	割合（%）
50万円程度	36.3
100万円程度	29.5
200万円程度	20.2
300万円程度	6.9
300万円以上	5.2
その他	1.9

86%の人が50～200万円程度の費用で済んだと回答しています。つまり、がん治療に回せる貯蓄が200万円程度確保できるのであれば、がん保険は必要ないといえます。

アフラック　『がんに関する意識調査』

公的医療保険でカバーできる

がん治療にかかる費用は、公的医療保険である程度カバーできます。また、ほかにもがん治療の際に役立つ公的医療制度があり、それらを利用すればさらに費用の負担は軽減が可能です。

がん保険に加入すると、当然毎月保険料がかかります。公的医療制度と重複している保障にお金をかけるのであれば、その分を貯蓄に回したほうがよいでしょう。

がん保険への加入を検討する際には、公的医療保険と貯蓄でカバーできる範囲を把握し、その不足を補う形で加入することが重要です。

代表的な公的医療制度を理解する

がん治療の際に役立つ代表的な公的医療制度について理解しておきましょう。

保険料は3割負担

社会保険や国民健康保険を利用すると、がん治療にかかった医療費の1～3割に自己負担額が軽減できます。

年齢	自己負担額
6歳未満（義務教育就学前）	2割
義務教育就学後～70歳未満	3割
70～74歳	2割 ※現役並み所得者は3割
75歳以上	1割 ※現役並み所得者は3割

ただし、公的医療保険は検査や手術などの直接的な医療行為にしか適用されません。一部の抗がん剤や先進医療は対象外です。

医療費の自己負担｜厚生労働省

高額療養費制度

公的医療保険適用後の自己負担額が高額になった場合は、『高額療養費制度』が利用可能です。

高額療養費制度とは、医療費の自己負担額が『自己負担限度額』を超えた場合、超過分の払い戻しが受けられる制度です。被保険者の年齢と標準報酬月額（※）によって自己負担限度額が決まるので、自分の限度額を確認しておきましょう。

なお、払い戻しは自動で行われるものではなく、保険者（公的医療保険運営者）に『高額療養費支給申請書』を提出し、払い戻しの申請手続きをする必要があります。

（※標準報酬月額とは、給料や手当、賞与などの合算額ごとに第1～50級に分類され、社会保険料などを計算するときの基盤となるものです）

高額な医療費を支払ったとき | 健康保険ガイド | 全国健康保険協

傷病手当

がん治療のために仕事を休み、その間十分な報酬を得られない場合は、傷病手当を受け取れる可能性があります。傷病手当の支給条件は以下の通りです。

• 業務上の事由以外の病気・ケガで休業していること
• 就業不能状態であること
• 連続する3日間（待機3日間）を含む、4日以上の休業であること
• 休業期間中に給与の支払いがないこと

傷病手当は社会保険加入者が対象のため、国民健康保険加入者は受け取れません。個人事業主ががん治療による収入減に備えるには、十分な貯蓄を準備しておくか、『就業不能保険（※）』などに加入するとよいでしょう。

（※就業不能保険とは、病気などで働けなくなった場合に給付金が受け取れる民間保険です）

病気やケガで会社を休んだとき | 健康保険ガイド | 全国健康保険協会
チューリッヒ生命の就業不能保険 | チューリッヒ生命

ライフステージ別がん保険の必要性

ここからは、ライフステージ別にがん保険の必要性を考えてみましょう。

独身の人の必要性

独身で十分に貯蓄がある場合は、がん保険の必要性は高くありません。貯蓄と公的医療制度でカバーしきれない場合のみ、加入を検討しましょう。

注意したい点は、独身の場合は治療中の収入減にも1人で対応しなければならないことです。がんの治療自体は200万円程度で済む可能性が高いですが、貯蓄が200万円ぎりぎりでは生活費に回す余裕がありません。

メットライフ生命の『がん罹患者またはがん罹患経験者のアンケート結果』を見てみましょう。がん治療にかかった期間が半年未満は55.5%、半年～1年未満が14.9%となっています。

がんの治療費に充てる200万円とは別に、1年程度の生活費をまかなえる貯蓄があるかが、がん保険加入の有無を決めるポイントといえるでしょう。

ガンの治療期間について｜ガン保険 ガードエックスのメットライフ生命

既婚者の必要性

既婚者の場合は、配偶者ががんにかかったときに、1人の収入と貯蓄で対応しきれるかを考えます。夫婦どちらかの収入と貯蓄で、がんの治療費や収入減に対応できるなら、がん保険は必要ありません。

しかし、配偶者が専業主婦（主夫）の場合、世帯主ががんになり収入が減少すると生活が苦しくなります。共働きでも2人の収入で生活が成り立っている状態ならば、やはり生活が苦しくなるでしょう。

また、出産や住宅購入などの予定がある場合、がん治療で貯蓄を取り崩すとライフプランが大きく変わります。がん保険に加入しておけば、収入減による家計への負担を軽減でき、ライフプランの大幅な変更も避けられるでしょう。

既婚子供アリの人の必要性

既婚で子供がいる場合は、がん保険の必要性が高くなります。子供がいると、教育費などに貯蓄を確保しなければならず、がん治療に回す余裕が少なくなるためです。

また、夫婦と子供の生活費がかかるので、配偶者が専業主婦（主夫）でも共働きでも、夫婦どちらかががんになることで家計への影響が大きくなります。

すでに民間の医療保険に加入している場合は、保障内容が重複しないように考慮しつつ、がん保険にも加入するのがおすすめです。

年代別がん保険の必要性

年代別のがん保険の必要性も知っておきましょう。

20代と30代の人の必要性

20～30代は、がんの罹患率が低い世代です。そのため、がん保険の必要性も高くありません。ただし、20～30代の健康なうちに加入すると、がん保険の加入審査に通りやすいほか、保険料が安く済むというメリットがあります。

また、女性は30代頃から乳がんや子宮がんなどの女性特有のがんの罹患率が高くなるため、早めに加入しておくとよいでしょう。

40代と50代の人の必要性

40代、50代はがんの罹患率、死亡率が高まるほか、子供の教育費など何かと出費が増える年代です。そのため、がん保険の必要性も高くなります。

すでに生命保険や医療保険に加入している場合は、それらの保険を補う形でがん保険に加入するとよいでしょう。がん保険は、健康上の問題があると加入審査に通らない可能性があるので、早めに検討することが重要です。

60代の人の必要性

がんによる死亡数は、60代頃から大幅に増加します。つまり、それだけがんの罹患率が高く、がん保険の必要性も高いのです。

年齢（歳）	がんによる死亡者数（人）
55～59	1万2205
60～64	2万1233
65～69	4万4415

さらに、60代は定年により収入が減少しますが、医療費の自己負担額は現役世代と変わらず3割なので、その負担が重くなるでしょう。こういった状況から、60代のがん保険の必要性は高いと判断できるのです。

平成29年（2017）人口動態統計月報年計（概数）の概況｜厚生労働省

70代以上の人の必要性

70代以上では、公的医療保険の自己負担額が1～2割になるため、40～60代に比べてがん保険の必要性が低くなります。

ただし、がん治療は公的医療保険対象外の費用が発生する可能性も高いです。がん保険に加入していないと、それらの費用を貯蓄から捻出することになります。貯蓄を取り崩したくなければ、がん保険に加入しておいたほうがよいでしょう。

まとめ

がんにかかると、200万円程度の費用がかかります。この費用を貯蓄から捻出できる場合は、がん保険に加入しなくてもよいでしょう。

しかし、家族構成や貯蓄額などによっては、がん保険の必要性が高くなります。自分や家族ががんになった場合に、貯蓄と公的医療制度でどこまでカバーできるのかを確認し、不足を補う形でがん保険に加入することが大切です。