がん保険の必要性は70代でもあるのか。貯蓄を検討するのもよい方法

70代のがんの実態

まず、70代のがんの実態について知っておきましょう。

高齢者ほどがんになる可能性は高くなる

がんは、日本人の死因において第1位の病気で、高齢になるほどがんの罹患率（りかんりつ：病気にかかる割合）や死亡者数が増加します。

以下は、国立がん研究センターの『最新がん統計』のデータです。がんの罹患率は、50代ごろから大幅に上昇し、その後は年齢に比例して上がり続けていることが分かります。

出典：最新がん統計：[国立がん研究センター　がん登録・統計]

また、以下は年齢別のがんの死亡者数のデータです。（厚生労働省の『2017年・人口動態調査（第7表）』より）

がんによる死亡者数も年齢とともに増加しており、70代はほかの年齢と比べて、死亡者数が多い結果となっています。

平成29年（2017）人口動態統計月報年計（概数）の概況｜厚生労働省

がんになったときの費用

がんにかかったときの医療費は、高額になることも少なくありません。全日本病院協会の『医療の質の評価・公表等推進事業』の医療費データによると、70代におけるがんの種類別平均医療費（1入院あたり）は、以下のようになっています。

上記は公的医療保険適用前の金額ですが、公的医療保険の適用されたとしても、かなりの医療費がかかることが分かります。

医療費：医療の質の評価・公表等推進事業：病院運営支援事業 – 全日本病院協会

70代の医療費は低く抑えられている

70代からは、公的制度によって医療費の自己負担額が低く抑えられます。

公的医療保険の自己負担額は低い

6～69歳の公的医療保険適用後の医療費の自己負担額は、総医療費の3割です。しかし、70歳からは所得額などの条件に応じて、自己負担額が軽減されます。

70～74歳までの自己負担額

一般・低所得者か現役並み所得者かの判定は、以下のように行われます。

出典：現役並み所得者に係る判定基準について | 健康保険ガイド | 全国健康保険協会

75歳からの自己負担額

後期高齢者医療制度（75歳からの医療保険制度）｜健保の取り組み・お知らせ・お願いなど｜もっと知りたい『健康保険』のこと｜パナソニック健康保険組合

高額療養費制度により自己負担額の上限がある

70代になると、高額療養費制度の自己負担限度額（自己負担の上限額）も、所得額に応じて軽減されます。

高額療養費制度とは、1カ月の医療費の自己負担額が、所定の自己負担限度額を超えた際に、支払った医療費の一部が払い戻される制度のことです。

出典：高額な医療費を支払ったとき | 健康保険ガイド | 全国健康保険協会

70歳以降で所得区分が一般、または低所得者の場合は、69歳までよりも自己負担限度額が低く設定されるため、医療費の自己負担額が減り、家計への負担が軽くなります。

70代でがん保険の加入の必要性を考える

70代でがん保険に加入する必要はあるのでしょうか。

保険料が高い

高齢になるほど、がんの罹患および死亡リスクが上がるため、がん保険の保険料は高くなります。

70代のがん保険の保険料を確認する

70代におけるがん保険の保険料を確認してみましょう。例えば、ライフネット生命のがん保険『ダブルエール』の場合、70歳男性の保険料は『月額9994円』です。

同条件での50歳男性の保険料は『月額5006円』なので、約2倍も保険料が高くなります。

保険商品や保障内容、特約の有無などによって、保険会社ごとに多少保険料は異なりますが、一般的に70代で加入すると、保険料は割高になる傾向にあります。

かんたん保険料シミュレーション | 生命保険・医療保険のライフネット生命

保障を受けられないことが多い

70代では、保障を受けられないことも多くなります。がん保険は、健康状態に問題がある人は加入不可となる商品が多いためです。

また、『加入は69歳まで』などと、年齢制限が設けられているがん保険もあり、そもそも申込ができない場合もあります。

保険より貯蓄に回するのも賢明な方法

70代はがんの罹患率が高まるものの、公的制度によって医療費が軽減されるため、現役世帯と比べてがん治療による家計への負担が少なくなります。

70代のがん保険の保険料が高額になることも踏まえると、無理にがん保険に加入するよりも、その分を貯蓄に回すのも賢明といえるでしょう。

ただし、現役並み所得者と判定され、医療費の負担が現役世代と変わらない場合は、がん保険に加入して、万が一に備えたほうがよい場合もあります。

加入の判断が難しい場合は、保険の相談窓口で専門家の意見を聞くなどして、慎重に検討しましょう。

保険の無料相談や見直し・比較｜ほけんの窓口【公式】

まとめ

70代は公的制度などによって医療費が軽減されるため、がん治療による家計への負担は、現役世代よりも抑えられます。

そのため、無理にがん保険に加入するよりも、保険料分を貯蓄に回すのもよいでしょう。

もし、がん保険に加入する場合は、各保険会社の商品を比較し、保障内容や保険料をしっかり確認しましょう。

がん保険の必要性。ライフステージや年代別にわかりやすく解説