生命保険の基本は3種類
生命保険とは、ケガや病気、死亡など万が一のときに備えるための民間の保険です。生命保険にはいくつか種類がありますが、基本は以下の3種類となっています。
定期保険
『定期保険』とは、保障期間が限定されている保険のことです。保障期間は『年満了(ねんまんりょう)』と『歳満了(さいまんりょう)』のどちらかで設定されます。
- 年満了:保障期間が10年・20年など年数で設定される
- 歳満了:保障期間が60歳・70歳までなど年齢で設定される
また、多くの定期保険は、解約時や満期時に解約返戻金(かいやくへんれいきん)や満期金が支払われない代わりに、保険料が安い『掛け捨て型』になっています。
生命保険にあまり費用をかけたくない人や、こまめに保障内容を見直したい人に向いている保険です。
終身保険
『終身保険』とは、一生涯保障が続く保険です。保障期間内に死亡したり、解約したりした場合は、死亡保険金や解約返戻金が支払われます。
ただし、死亡時や解約時にお金が支払われる代わりに、定期保険よりも保険料が高くなる傾向にあります。
多少保険料がかかっても、万が一のときに家族が生活に困らないようにしたい人や、保険料を無駄にしたくない人などに向いている保険です。
養老保険
『養老保険』は、保障と貯蓄の2つの目的を兼ね備えた保険です。定期保険と同じく保障期間が限定されていますが、満期時には満期金が支払われます。
また、保障期間内に加入者が死亡した場合は死亡保険金、満期を迎える前に解約した場合は解約返戻金が支払われます。
手厚い保障で万が一の事態に備えつつ、老後の資金や子どもの教育費などを貯めたい人に適しています。
ただし、養老保険はさまざまな場面でお金が支払われる分、保険料が高くなるので注意が必要です。
生命保険の主な保障内容
生命保険の主な保障内容について説明します。
死亡保障
生命保険の主な保障内容は、加入者が死亡した場合に、遺された家族の生活を支えるための『死亡保障』です。
例えば、生活費の大半を世帯主1人の収入でまかなっている場合、世帯主が死亡すると、以降の生活が成り立たなくなる恐れがあります。
また、子どもが小さい場合は、子どもの進学などに多額の資金が必要になりますが、その資金が準備できなくなる可能性もあるでしょう。
そのような事態を防ぐための保障が死亡保障です。死亡保障があると、加入者が死亡した際に死亡保険金が支払われるため、当面の生活費や教育資金などを確保できます。
医療保障
生命保険の保障には、ケガや病気の治療で発生する医療費の負担を軽減するための『医療保障』もあります。
日本には、社会保険や国民健康保険といった公的医療保険があるので、通常は医療費の3割を負担するだけで済みます。
しかし、先進医療費や差額ベッド代(※)は保険の対象外となっているため、全額自己負担しなければなりません。
このような、公的医療保険などではカバーしきれない費用に備えるための保障が医療保障です。
(※差額ベッド代とは、患者が個室などへの入院を希望した場合に発生する費用のことです)
40代で生命保険は必要か
40代で生命保険は必要なのでしょうか。
生命保険加入率
まずは、40代の生命保険加入率を見てみましょう。生命保険文化センターの『平成28年度・生活保障に関する調査』によると、40代の生命保険加入率は『男性80.6%・女性81.3%』となっています。
生命保険に加入している人はどれくらい?|公益財団法人 生命保険文化センター
出費が増え病になるリスクの増える40代
40代は、子どもの進学や親の介護、住宅ローンの返済など、さまざまな方面で出費が増える上に、病気になるリスクが上がる年代です。
厚生労働省の『平成29年・人口動態調査』の結果によると、20~30代男性の死因は自殺が第1位ですが、40代になると『がん』が死因第1位になります。
年齢(歳) | 第1位 | 第2位 | 第3位 |
20~24 | 自殺 | 不慮の事故 | がん |
25~29 | 自殺 | 不慮の事故 | がん |
30~34 | 自殺 | がん | 不慮の事故 |
35~39 | 自殺 | がん | 心疾患 |
40~44 | がん | 自殺 | 心疾患 |
45~49 | がん | 自殺 | 心疾患 |
40代を取り巻く家族の状況や病気になるリスクを考えると、40代にとって生命保険は必要性が高いものだといえます。
平成29年(2017)人口動態統計月報年計(概数)の概況|厚生労働省
40代の生命保険の選び方のポイント
ここでは、40代で生命保険を選ぶときのポイントを説明します。生命保険は、病気になった後では、申込時の審査に通過するのが非常に困難になります。
もし、審査に通過できたとしても保険料が高くなるので、早めに自分に合った商品を見つけることが重要です。
3大疾病に備える
40代で生命保険を選ぶときには、3大疾病に備えられるか確認しておきましょう。3大疾病とは、『がん』『急性心筋梗塞』『脳卒中』の3つの病気の総称です。
3大疾病は、日本人の死因の第1~3位を占めており、年齢が上がるほど死亡者数が増えています。(厚生労働省・平成29年人口動態調査より)
年齢(歳) | がんの死亡者数 | 心疾患の死亡者数 | 脳血管疾患の死亡者数 |
40~44 | 2649人 | 992人 | 792人 |
45~49 | 4765人 | 1765人 | 1301人 |
50~54 | 7262人 | 2393人 | 1671人 |
55~59 | 1万2205人 | 3372人 | 2017人 |
60~64 | 2万1233人 | 5421人 | 3142人 |
65~69 | 4万4415人 | 1万1043人 | 6244人 |
3大疾病による治療費に備えられる保障や、死亡時に保険金が支払われる保障が付いている生命保険を選ぶことが肝心です。
平成29年(2017)人口動態統計月報年計(概数)の概況|厚生労働省
終身保険であること
40代で加入するのであれば、終身保険であるかもチェックしておくとよいでしょう。終身保険では、基本的に解約時に解約返戻金が支払われます。
そのため、子どもの進学や親の介護、住宅ローンの繰上返済など、何らかの理由でまとまったお金が必要になったときに、生命保険を解約して資金を確保することが可能です。
また、終身保険には、将来介護が必要になったときに、保障が受けられる特約が付いている場合があります。
このような特約は、実際に介護が必要になってからでは付けられないため、40代のうちに備えておくとよいでしょう。
死亡保障をきっちり確保
40代で生命保険に加入するときには、死亡保障を確保しましょう。40代は、子どもがまだ学生である可能性が高く、これから高校や大学に進学するというケースも少なくありません。
この時期に世帯主が死亡すると、進学にかかる費用が確保できなくなる可能性があります。配偶者がパートや専業主婦である場合は、すぐに生活が行き詰ることが考えられます。
このとき、死亡保障がしっかり確保できていれば、保険金を進学資金や当面の生活費に充てることが可能です。
ただし、なるべくお金を残してあげたいと保険金額を高くすると、保険料が高くになります。現在の生活に負担がかかることがないよう、保障内容と保険料のバランスをよく考えて決めましょう。
40代におすすめの生命保険
ここでは、40代におすすめの生命保険を紹介します。
オリックス生命終身保険RISE
オリックス生命の『終身保険RISE(ライズ)』は、終身保険の中では比較的保険料が安い商品です。
保険料の払込期間は『終身払』と『短期払』から選択可能で、さらに短期払では年齢や年数で払込完了の時期を指定できます。
終身払 | 短期払 | |
内容 | 生涯保険料を支払い続ける | 払込を完了する年数や年齢を設定して保険料を払い込む |
メリット | 月々の保険料が短期払いに比べて安く抑えられる | 払込期間が終了すると解約返戻金の払戻率が上がる |
デメリット | 解約返戻金の金額が低くなる | 月々の保険料が終身払いに比べて高くなる |
それぞれのメリット・デメリットを考慮して、保険料の払込期間を決めましょう。
アクサダイレクト終身保険
アクサダイレクトの『終身保険』は24時間365日、電話で医師や看護師に健康相談ができるサービスや、セカンドオピニオンの紹介サービスなどが付いています。
保険料は何歳で加入しても割安ですが、保険料の支払方法が終身払のみとなっており、解約返戻金の返戻率が低いので注意しましょう。
死亡保険金額は、200~4000万円の範囲内で100万円単位で指定できます。そのため、独身で万が一のときの葬儀費用などを確保しておきたい人と、家族のためにしっかり死亡保障を確保したい人のどちらにも適した商品です。
終身保険/アクサダイレクトの終身保険 (幅広い活用例) | アクサダイレクト生命保険
アフラック終身保険どなたでも
健康状態に不安がある人には、アフラックの『終身保険どなたでも』がよいでしょう。満40~80歳までの人であれば、健康状態にかかわらず誰でも申込可能です。
保険料は少し割高になりますが、健康状態に問題があっても加入できることを考えると、妥当な金額といえるでしょう。
交通事故や災害などで死亡した場合は、所定の死亡保険金の4倍の金額が支払われるので、万が一のときのために、家族にしっかりお金を残したい人にもおすすめです。
まとめ
40代は、子どもの進学や親の介護などで出費が増える上に、病気にかかるリスクが上がるので、生命保険の必要性が高いといえます。
40代で生命保険を選ぶときには、死亡保障や3大疾病の保障、貯蓄性を兼ね備えているかなどのポイントを押さえ、自分に合った商品を選びましょう。