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がん保険の必要性は独身でもあるか?万が一に備えることは必要

独身でもがん保険に加入する必要はあるのでしょうか。本記事では、がん保険の加入率やがん保険のメリット・デメリット、がん保険の必要性について解説します。また、がん保険に加入するときに、何を考慮して選べばよいのかも知っておきましょう。

この記事の目次

がん保険の実態を見る

まずは、がんやがん保険についてのデータから、がん保険の実態を見ていきましょう。。

日本人の死亡原因の1位はがん

厚生労働省の『平成29年 人口動態調査(統計表第7表)』によると、日本人の死亡原因の1位はがん(悪性新生物)となっています。

男女別に見ても、がんが死亡原因の1位となっており、死亡者数も2位以降の死亡原因と大きく差があります。

項目 第1位 第2位 第3位
総数 がん:37万3178人 心疾患:20万4203人 脳血管疾患:10万9844人
男性 がん:22万301人 心疾患:9万6151人 脳血管疾患:5万3151人
女性 がん:15万2877人 心疾患:10万8052人 老衰:7万5901人

また、がんによる死亡者数は、年齢とともに増加しています。

年齢 がんによる死亡数
20~24歳 174人
25~29歳 269人
30~34歳 616人
35~39歳 1145人
40~44歳 2649人
45~49歳 4765人
50~54歳 7262人
55~59歳 1万2205人

平成29年(2017)人口動態統計月報年計(概数)の概況|厚生労働省

がん保険の加入率

生命保険文化センターの『2016年 生活保障に関する調査』によると、がん保険の加入率は以下のようになっています。

項目 加入率
全体 37.8%
男性 38.7%
女性 37.1%

全体の4割近くの人ががん保険に加入し、万が一がんになったときのために備えていることが分かります。

また、年齢別にみると、30~50歳代のがんによる死亡者数が増加する年代の加入率が高くなっています。

年齢 加入率
18~19歳 4.5%
20歳代 21.8%
30歳代 44.3%
40歳代 44.2%
50歳代 42.6%
60歳代 33.7%

調査結果一覧-1(Excelファイル)平成28年度「生活保障に関する調査」(平成28年12月発行)|公益財団法人 生命保険文化センター

独身のがん保険の必要性を考える

がんになる可能性は年齢とともに上がっていくため、独身であってもがん保険に加入して、万が一に備えておく価値はあるといえます。

年齢が上がるほどがん保険に加入しづらくなるほか、保険料が高額になる傾向にあるため、年齢が若く健康なうちにがん保険の必要性をよく考え、加入の可否を決めましょう。

がん保険のメリットとデメリット

がん保険には、以下のようなメリットとデメリットがあります。

メリット デメリット
・がんになったときに、まとまったお金が受け取れるため、生活費や治療費に対する不安が軽減できる
・治療が長期化しても保障が受けられるものが多い
・公的医療保険ではカバーしきれない費用をまかなえる
・医療保険と保障内容が重複していることがある
・給付金の支払い回数に制限があり、再発したときに保障が受けられないことがある
・がんにかからなかった場合に、保険料が無駄になる可能性がある

がん治療は思ったよりもお金が必要

がん治療には、高額な費用がかかります。オリックス生命の試算によると、がんで入院した場合の1日あたりの自己負担額平均額は『1万9800円』です。

厚生労働省の『2014年 患者調査(上巻第46表)』によると、がんによる入院日数の平均は『19.9日』なので、約40万円の治療費がかかる計算になります。

入院が長引いたり、退院後も通院が必要になったりすれば、さらに治療費が高額になるでしょう。また、仕事ができない状態になれば、その間の収入が大幅に減少することも考えられます。

よって、がん保険に加入しておけば、費用の心配をせずに治療に専念できます。

がん保険の選び方|オリックス生命保険株式会社
患者調査 平成26年患者調査 上巻(全国) 年次 2014年 | ファイルから探す | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口

最近のがん保険の保障内容の傾向

近年のがん治療は手術のときのみ入院し、手術後は通院して抗がん剤治療や放射線治療を受けるのが主流になってきています。

そのため、最近のがん保険の保障内容は、『通院保障』や『抗がん剤治療保障』『抗がん剤治療保障』など、通院治療に対する保障が手厚い傾向にあります。

がん保険の選び方~通院給付金と一時金どちらを重視するか~ - SBI損保のがん保険

がん保険に加入を検討する際のポイント

がん保険への加入を検討する際には、以下のようなポイントを押さえておくとよいでしょう。

貯蓄が十分ならがん保険は不要

当面の治療費や生活費をまかなえるぐらい十分に貯蓄がある場合は、がん保険への加入は不要です。

また、高額療養費制度(※1)で治療費の払い戻しを受けたり、会社員であれば傷病手当金(※)などを受給したりすることで、治療費を抑えられる可能性があります。

よって、十分な貯蓄があれば、がんにかかったとしても対応できるので、がん保険に加入する必要はありません。

(※1.高額療養費制度とは、公的医療保険の対象となる治療により、1カ月で自己負担した治療費が所定の上限額を超えた場合に、一部の治療費の払い戻しが受けられる制度のことです)

(※2.傷病手当金とは、病気やケガの治療で仕事を休み、十分な給料が得られない場合に支給される給付金のことです)

保険料が増えても生活に支障はないか

がん保険への加入を検討する際には、保険料の支払いが増えても生活に支障がないかも考えておきましょう。

がん保険には、月々の保険料が数百円のものもありますが、保険料が安い分、保障内容が最低限であることがほとんどです。反対に、保障を増やせば増やすほど、保険料は高額になります。

家計の負担にならない保険料と、必要とする保障内容のバランスをよく考えてから加入を決めましょう。

まとめ

年齢が上がるにつれてがんにかかるリスクも上がるため、独身でもがん保険に加入する価値はあるといえます。

ただし、がんになった場合の治療費や生活費をまかなえるだけの貯蓄がある人は、がん保険に加入する必要はないでしょう。

自分の貯蓄額や、がんになったときに活用できる公的制度などをよく調べた上で、がん保険の加入を決めることが大切です。

生命保険、医療保険、損害保険、ガン保険などに入る前には保険料が支払えるのか、 保険料はどれくらいになるのか、どのような保障が付いているのかが大事です。 まずはライフプランを作成してみましょう!

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