生命保険の種類は3つ
生命保険は病気やケガ、死亡など万が一のことが起こったときに、自分自身や家族の生活を守るために加入する保険です。生命保険の種類は、大きく分けて3つあります。
生命保険ってなあに|公益財団法人 生命保険文化センター
保険にはどんな種類があるの? | ソニー生命保険
定期保険
定期保険とは、保険期間(契約期間)が限定されている保険です。生命保険によって保険期間はさまざまで、1年程度の短期のものから、10年以上の長期のものまであります。
定期保険は、満期時や解約時に掛金が戻ってこない掛け捨て型である場合が多く、その分保険料が割安な傾向にあります。
そのため、保険料を抑えながら、万が一のために備えておきたい人に向いている商品です。
なお、満期を迎えた(保険期間が終了した)ときには、そのまま契約が終了する場合と、更新できる場合があります。
更新型の場合は、満期を迎えると自動更新されるのが一般的です。生命保険は年齢が上がるほど加入時の審査に通過しづらくなるため、加入中の生命保険を更新できるメリットは大きいといえます。
ただし、更新時には保険料が上がり、最終的に保険料が高額になることがあるため注意が必要です。
終身保険
終身保険は、保険期間が一生涯続く保険です。積立型であることが基本で、解約した場合は解約返戻金(かいやくへんれいきん)が支払われます。
そのため、掛金を無駄にしたくない人や、葬儀費用や老後資金のために貯蓄性がある保険に加入したい人におすすめです。
終身保険は、解約返戻金などの払い戻しがある分、定期保険に比べて保険料が高くなっています。
ただし、更新がないことから保険料が上がらず一定である上、保険料を全額一括払いすると、月払いよりも安くなることがあります。
養老保険
養老保険とは、保障と貯蓄の2つを兼ね備えた生命保険です。定期保険と同じく、保険期間が限定されていますが、満期時や解約時に満期金や解約返戻金が受け取れます。
積立金の払い戻しがある分、保険料が高くなりますが、死亡時には死亡一時金、満期時には死亡一時金と同額の満期金が受け取れるため、資金を確保したい人に向いています。
どのくらいの人が生命保険に加入しているか
生命保険に加入している人は、どのくらいいるのでしょうか。
日本全体の加入率
日本全体の生命保険の加入率は、以下の通りです。(生命保険文化センター・2016年生活保障に関する調査の生命保険加入率より)
項目 | 加入率 |
全体 | 81% |
男性 | 80.6% |
女性 | 81.3% |
この調査結果から、日本全体の約8割の人が生命保険に加入していることが分かります。
特に、未就学児~大学生の子どもがいる家庭では、生命保険加入率が高くなっています。
項目 | 加入率 |
未婚 | 59% |
既婚・子どもなし | 84.6% |
既婚・末子未就学児 | 87.2% |
既婚・末子小学生 | 90.1% |
既婚・末子中学生・高校生 | 91.4% |
既婚・末子短大・大学・大学院生 | 90.5% |
調査結果一覧-2 平成28年度「生活保障に関する調査」(平成28年12月発行)|公益財団法人 生命保険文化センター
死亡保険の加入率
日本全体の死亡保険の加入率は、以下の通りです。(生命保険文化センター・2016年生活保障に関する調査の死亡保障に対する私的準備状況より)
項目 | 加入率 |
全体 | 63.9% |
男性 | 66.2% |
女性 | 62.2% |
調査結果一覧-1 平成28年度「生活保障に関する調査」(平成28年12月発行)|公益財団法人 生命保険文化センター
20代の加入率
20代の生命保険加入率は、以下の通りです。
項目 | 加入率 |
20代全体 | 55.7% |
20代男性 | 58.2% |
20代女性 | 53.2% |
なお、20代の死亡保険加入率は、以下のようになっています。
項目 | 加入率 |
20代全体 | 35.7% |
20代男性 | 38.7% |
20代女性 | 32.8% |
20代で保険が必要となる人とは
20代で生命保険に加入しているのは、全体の半数ほどです。20代で生命保険に加入する必要があるのは、どのような人なのでしょうか。
既婚で子どもがいる
既婚で子どもがいる人は、20代でも生命保険への加入が必要になるでしょう。
総務省統計局の2017年家計調査(2人以上の世帯)の結果によると、20代の世帯収入平均額は、以下のようになっています。
項目 | 平均額 |
世帯収入 | 42万2400円 |
世帯主の収入 | 31万9782円 |
配偶者の収入 | 6万3507円 |
30代の世帯収入の平均額は『48万6575円』、40代では『59万5988円』となっており、収入額に大きな差があることが分かります。
つまり、20代で子どもがいる場合は、他の世代に比べて少ない収入額から、家族の生活費や教育費、医療費などの支出をまかなわなければなりません。
20代は子どもが産まれたばかり、または未就学児である場合が高く、将来に向けて子どもに多額の費用がかかる世代でもあります。
このような状態で、世帯主に万が一のことがあると、家族にかかる負担が大きすぎるため、生命保険に加入し備えておく必要があるのです。
家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表 年次 2017年 | ファイルから探す | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口
貯蓄がない
20代で貯蓄がほとんどない人も、生命保険に加入しておくと安心です。貯蓄がないと、大きなケガや病気にかかった場合に、高額な医療費の支払いや生活費の減少に対応できません。
生命保険文化センターの調査によると、入院1日あたりの自己負担平均額は『1万9835円』となっています。
症状が重く入院が長引けば、その分医療費がかさむ上に、仕事を休むことで収入が減少してしまいます。
そのため、生命保険に加入して、大きなケガや病気にかかった場合に備えておくとよいでしょう。
1日あたりの医療費(自己負担額)はどれくらい?|公益財団法人 生命保険文化センター
20代の生命保険の選び方のポイント
20代では、以下のポイントを押さえて生命保険を選ぶとよいでしょう。
独身なら医療保障に重点を置く
20代で独身の場合は、医療保障に重点を置いて生命保険を選びましょう。死亡保障は、残された家族の生活を守るために付けるものなので、独身であれば重視する必要はありません。
また、保険料にお金をかけるよりも、まずは将来に備えて貯蓄を増やしたほうがよいため、保険料が高い終身保険や養老保険よりも、安い保険料で医療保障が充実している定期保険が向いています。
既婚なら死亡保障を付ける
既婚の場合は死亡保障を付けましょう。死亡保障があれば、加入者が死亡した際にまとまった保険金が遺族に支払われるため、葬儀費用など大きな費用が発生しても対応できます。
また、死亡保障で受け取れる金額は、配偶者が専業主婦(主夫)なのか、共働きなのかなど、家庭の状況によって決めましょう。
配偶者が専業主婦(主夫)の場合は、多めに保険金を受け取れるようにしておくと、急に収入が途絶えて配偶者が生活に困るというようなことが防げます。
既婚で子どもがいる場合は高額な死亡保障を
既婚で子どもがいる場合は、保険金額が高額な死亡保障を付けておくと安心です。もし世帯主が死亡したとしても、遺族のその後の生活費や子どもの教育費などを確保することができます。
ただし、保険金額を高額にすると、当然その分保険料も高くなります。家族構成や今後かかる予定の教育費などを考慮し、家計に負担のかからない範囲で保障内容を決めましょう。
20代におすすめの生命保険
20代が加入するのであれば、以下の生命保険がおすすめです。
ライフネット生命かぞくへの保険
ライフネット生命の『かぞくへの保険』は、安い保険料でしっかり備えられる定期型の生命保険です。
例えば、25歳男性の場合、保険金額500万円・保険期間10年の最安プランであれば、月々の保険料は596円となっています。
保険金額2000万円・保険期間10年の安心プランを選んでも、月々の保険料は1636円と非常に安価です。
さらに、保険金額は500万~1億円の間で100万円単位で設定できるほか、保険期間が10年・20年・30年の中から選べるため、状況に応じた保障内容が設定できます。
定期死亡保険「かぞくへの保険」とは 保険の概要とポイントを解説 | 生命保険・医療保険のライフネット生命
オリックス生命定期保険Bridge
オリックス生命の定期保険『Bridge(ブリッジ)』は、ネット申込専用の定期型生命保険です。
保険金額が500~3000万円の間で100万円単位で指定できるほか、保険期間も10~30年、または60~80歳までの間で5年刻みで設定できます。
保険期間を短くすると、当面の保険料が安く抑えられるため、貯蓄ができるまでの備えとして加入するのもよいでしょう。
死亡保険(定期保険)Bridge[ブリッジ]|オリックス生命保険株式会社
アクサダイレクト定期保険2
サポートが手厚い生命保険に加入したい場合は、アクサダイレクトの『定期保険2』がおすすめです。
定期保険2には、専門医やセカンドオピニオンの紹介を受けられるサービスや、医師・看護師に24時間・365日健康相談できるサービスがあります。
20歳男性の場合は最安プランが月々575円、20歳女性の場合は395円で、保険料が割安であることも特徴です。
定期死亡保険のシミュレーション | アクサダイレクト生命保険
まとめ
20代で生命保険に加入する必要があるのは、既婚で子どもがいる人や、貯蓄がない人などです。
特に、子どもがいる場合は、世帯主に万が一のことがあっても、その後の生活費や教育費に困らないよう、保障を手厚くしておきましょう。
ただし、保障を手厚くするとその分保険料が高くなります。家計のことも考慮しながら、保険の種類や保障内容を決めることが大切です。