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30代の平均貯金額は?いくらあれば安心?

一口に30代といっても独身、既婚、子供の人数等によって必要となる貯金額は異なり、将来の住宅資金や自動車資金、教育資金等、近い将来に大きな出費が待ち構えていますので、現状をよく把握し、理想の将来像を見据えて目標を立てていくことが重要です。

この記事の目次

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30代の平均貯金額はいくら?

男性の場合

平均貯金額と連動してくるのが平均年収ですが、国税庁の民間調査の結果から30代前半で約450万円、30代後半で約500万円という結果になっています。

出典:国税庁「民間給与実態統計調査」

これが多いか少ないかは人それぞれですが、男性の場合は女性と比べて正社員の割合が多く、それに伴って平均年収を押し上げている結果となっています。

さて、次に平均貯金額ですが、積立タイプの保険や株式等を含めた資産ではなく、現預金に的を絞ると、総務省の全国消費実態調査によると約440万円となっています。

出典:総務省統計局

これはあくまで平均値ですので統計結果にはバラツキがあり、約1/3は現預金ゼロという結果になっています。

女性の場合

次に女性の平均年収ですが、女性の場合は非正規社員の割合が男性と比べて多く、正社員と非正規社員で年収が2極化してしまいますが、国税庁の民間調査の結果から30代前半で約300万円、30代後半で約290万円となっています。

出典:国税庁「民間給与実態統計調査」

なんと10万円の差ですが、30代後半の方が平均年収が低い結果となっています。

これは30代後半の方が結婚出産により非正規社員となる割合が増え、自然と年収も減った結果が反映されていることは容易に想像できます。

では、平均貯金額はどうでしょう。

総務省の全国消費実態調査によると平均貯金額は約310万円となっており、男性と比べて少ない傾向ですが、対年収比では貯蓄率が高いようです。

出典:総務省統計局

男性と比べて女性は貯蓄が得意だという結果となりました。

既婚の場合

既婚の場合は、結婚式や新婚旅行の費用や新居での家具等の購入費等々、独身時代に蓄えた貯蓄をある程度使う家庭も多いですが、子供が産まれるまでは夫婦共働きにより貯金を貯めるチャンスの時期です。

上記の平均年収を単純合算した30代後半での世帯年収は約790万円である一方、月々の家賃や食費等の生活費は単純に倍とはならないため、この時期にできるだけ貯蓄額を増やすことが重要です。

総務省の全国消費実態調査では、30代後半世帯の平均貯金額は約660万円となっており、順調に貯蓄をしているようです。

出典:総務省統計局

しかし、これも平均値であり貯蓄なしの世帯も約1/3という結果であり、妊娠・出産による離職で世帯年収は激減し、貯金を崩しながら生活しなければいけない時期もあるのが事実です。

出産には働けない時期が必ず伴いますので、その時期に向けて出産前までにある程度の貯金が必要であり、産後落ち着いたら非正規として働いて世帯年収を底上げするというのが、多くの世帯での働き方です。

独身の場合

独身の場合は結婚や出産等の大きな出費がない、または将来に控えていることもあり、総務省の全国消費実態調査では30代の平均貯金額は約500万円という結果になっています。

出典:総務省統計局

全てのケースでいえることがいずれの調査結果においても平均貯金額は意外と堅実に貯めている結果になっていますが、約1/3の人は貯金なしとい結果にもなっています。

貯めれる人は貯めていますが、そうでない人は月々の給料をほぼ使い切っているということになります。

30代の貯金額はいくらあれば安心?

30代の平均貯金額は男性・女性・既婚・独身によって様々な結果になっていますが、統計調査結果の平均値以上の貯金があればひとまず安心といえるでしょう。

現在平均貯金額に満たない方もこれからの生活の心がけ次第で安心の貯金額を貯めることができます。

例えば月々1万円を貯金に回して、ボーナスから年間8万円を貯金に回すだけで年間20万円の貯金ができます。

これを30代の10年間継続できれば200万円の貯金が出来上がります。

この方法は貯めている間に簡単に口座から降ろせてしまう環境にあると、急な出費のときに頼りにしてしまいますので、財形貯蓄のように給料天引きで勝手に貯まっている状態が理想的です。

もっと言うと貯めていることを忘れていしまうくらい、あてにしない環境を作ることができれば、継続的に貯金に回すことができます。

30代は結婚、出産、子育て、女性の場合は育児休暇等、大きな出費が多くあり育児により雇用形態が変わると所得が減ることもあります。

人生のライフステージにおいて様々な分岐点に出くわす30代の時に、多くの貯金を貯めることができれば、その後の40代、50代においては子供の教育費だけを考えて貯蓄計画を立てていけばよいのです。

また、近年では60歳定年から65歳までは継続雇用が可能となり、手に職を持っていれば、それ以降も健康な限り働き続けることができますので、老後に向けての貯金は子育て終了後でも遅くはありません。

しかし将来の年金の不安も当然あることでしょうから、やはりこの30代において結婚・出産等の大きな出費の前にできるだけ貯金をしていくことが重要と言えるでしょう。

この記事の監修者

明治大学出身。上場保険代理店にて1年目新人賞、2年目社長賞受賞後にFPとして独立。これまで約2,000人と面談、プランニングを手掛ける。一人ひとりの資産設計の参謀として、お金の貯め方・守り方・増やし方などをアドバイスしている。 掲載メディア:ゼクシィ、Lifehacker、みんなのおかねドットコム、RAINBOW Town FM、他

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