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節約で家賃を減らせば一人暮らしが豊かになる。物件探しのコツを紹介

一人暮らしの家計の中で、家賃の負担は大きいのではないでしょうか。毎月出ていく家賃を節約できれば自由に使えるお金が増え、他の支出のやりくりも容易になります。家賃を節約したい一人暮らしの方に向けて、物件探しのコツを紹介します。

この記事の目次

一人暮らしの家賃相場

家計の中で、家賃は毎月必ず発生する出費です。一人暮らしの家賃の相場はどれくらいなのか見ていきます。

20代独身は5~6万円が半数程度

20代独身で一人暮らしをしている社会人の男女177名を対象に、不動産・住宅サイト SUUMO(スーモ)が調査を行ったところ、半数近くが家賃5~6万円と回答しています。

家賃 割合
4万円未満 4.0%
4万円台 6.2%
5万円台 23.2%
6万円台 24.3%
7万円台 18.1%
8万円台 7.9%
9万円台 2.8%
10万円以上 13.6%

20代社会人シングル男女の一人暮らしデータ2017 | 住まいのお役立ち記事

最も多いのは6万円台で、次に5万円台、3番目は7万円台となっています。このアンケートに答えた人達の年収も見てみましょう。

年収 割合
200万円未満 6.2%
200~300万円未満 28.2%
300~400万円未満 31.6%
400~500万円未満 20.3%
500~600万円未満 9.0%
600~700万円未満 2.8%
700~800万円未満 0.6%
800万円以上 1.1%

年収は、300~400万円が最も多く、次いで多いのが200~300万円で、200万~400万円が全体の約6割を占めています。

収入に対する家賃の理想的な割合

家賃は一人暮らしの家計の中で大きな割合を占めています。毎月の支出の中で、家賃の占める割合が高くなればなるほど、残りのお金で食費や光熱費などのやりくりをすることが困難になり、自由に使えるお金も限られていきます。

それでは、収入に対する家賃の理想的な割合はどれくらいなのでしょうか。

収入の25%以下が理想

収入に対する家賃の理想的な割合について、景気のよい時代は収入の1/3が適当とされていましたが、現在は収入の25%以下が理想的な割合と言われています。

月収 目安となる家賃(収入の25%)
20万円 5万円
30万円 7万5千円
40万円 10万円
50万円 12万5千円
60万円 15万円

できることなら20%前後に

ここで25%に抑えられているからと言って満足せず、できれば20%前後に抑えることをおすすめします。なぜなら、生活していくうえで、家賃以外にも様々な支出があるからです。

まず、家計の中でどのような支出項目が、どれくらいかかっているのか見てみましょう。

総務省統計局の「2017年7~9月期の家計調査」の、「1世帯当たり品目別支出金額(単身世帯)」から数字を抽出して割合を出してみると、以下のようになりました。

品目 割合
食料 28%
住居 12%
光熱・水道 6%
家具・家事用品 4%
被服及び履物 4%
保健医療 4%
交通・通信 13%
教育・教養娯楽 12%
その他の消費支出 17%

統計表一覧 政府統計の総合窓口 

単身者の支出のうち、最も多いのが食費で、次いで家賃となっています。

結婚、出産、子育てなど、人生にはお金のかかる時期がある一方で、独身時代はお金の貯め時でもあります。収入の15~30%を目標に貯蓄・投資するとすれば、毎月出ていく家賃を20%前後に抑えるのが理想的です。

家賃以外にもこんなにかかる初期費用

賃貸物件を借りる際は、家賃以外にも様々な初期費用がかかります。

戻って来ない礼金

礼金というのは、賃貸契約時に大家に対し、入居させてくれたお礼として渡すお金のことで、一度払えば戻ってきません。

大家にとっても、礼金は契約時だけの収入なので、仮に礼金ありの物件であっても、交渉次第で礼金を免除、または減額してもらえる場合があります。

そもそも、礼金なしの物件もあります。現在、賃貸契約をする上で礼金を払うことは一般的なのでしょうか。総務省統計局のデータによると、以下のような結果が出ています。

礼金の有無 割合
あり 46.9
なし 49.9

統計表一覧 政府統計の総合窓口 

「礼金なし」が「礼金あり」を上回っています。人口減少が進み、賃貸物件が全国でこれからますます余ることを考慮すると、今後賃貸契約のために礼金を払うことは、もはや当たり前ではなくなるかもしれません。

礼金ありの物件であっても、ぜひ交渉してみましょう。

意外と高い不動産仲介手数料

不動産仲介手数料というのは、部屋を紹介してくれた不動産会社に払う手数料のことです。

一般的に、借主と大家の間には、物件の斡旋や賃貸契約の仲介をしてくれる不動産会社が入り、様々な手続きが行われます。その不動産会社に対して借主と大家が折半で支払う手数料が、不動産仲介手数料というわけです。

仲介手数料は民法で定められている『家賃の1カ月分+消費税』ですが、物件によっては契約時の特約で、借主が全額を支払うようになっている場合もあるので、注意が必要です。

不動産会社自身が大家となっているような物件を選べば、不動産仲介手数料が発生しないので、余分にかかる家賃約1カ月分ほどの金額を節約できます。

家賃が安いおすすめ物件はこちら

家賃が安いおすすめ物件を紹介します。

リフォーム済みの築古物件

物件探しにおける条件として、築年数が少ないほうがよいと考える方は多いのではないでしょうか。確かに新しい物件は、配管や電気などの設備が新しく、耐震性もあります。

しかし築古物件でも、きれいな壁紙や照明、トイレ、ユニットバスなどにリフォームされていれば、新築とほとんど変わらない快適さで過ごすことができます。

特に、築30年ほど経過している物件は、安くなる傾向があります。1981年6月以降に建築確認を受けた建物であれば、新耐震基準にも適合しているのでおすすめです。。

物件によっては日当たりが悪く、じめじめしていたり、窓や扉の立て付けが悪かったりすることがあるので、現地に実際に行ってみて確認することが必須です。

各停しか止まらない駅周辺

家賃は不便な場所にあるほど安くなります。急行電車が止まるような通勤に便利な駅の近くは家賃が高いので、各駅しか電車が止まらない駅周辺がねらい目です。さらに都心から離れていれば当然安くなります。

近所にジムがあれば風呂なしもあり

物件内の設備は気にせず、とにかく安い物件をという方には、風呂なし物件がおすすめです。東京都心にほど近い高級住宅街であっても、古い風呂なし物件なら月4~5万円台という格安価格で借りられます。

風呂なし物件に住む場合、例えば1回の利用料400円の銭湯に毎日通うとすると、400円×30日で、1カ月12,000円の出費になります。

そこで、風呂なしの物件に住む場合は、スポーツジムをうまく利用するのもひとつの節約方法です。

最近のスポーツジムは、トレーニング設備だけでなく、お風呂やサウナなども充実しているところが多く、月会費約8,000円程度で利用できるプランもあります。

そのため、場合によっては、銭湯に毎日通うよりも安く済む可能性もあるので、検討してみるとよいでしょう。

節約には物件探しが大切

前述した通り、家賃は毎月発生する支出なので、物件探しをする際は、以下のことを頭に入れ、少しでも家賃を抑えるようにすることが大切です。

譲れない条件をリストにする

前章では、家賃の安い物件を見てきましたが、人それぞれ、自分の住む物件についてこれだけは妥協できない、という条件は異なります。まずは、下記のように譲れない条件をリスト化してみましょう。

  • 駅から徒歩15分以内
  • 家賃6万円以内
  • 風呂付き

やみくもに物件を探すのではなく、しっかり自分の求める条件を明確化したうえで探せば効率的に探せます。

家賃は値段交渉できる

家賃は交渉次第で下がる可能性があります。不動産仲介業者には、自分の出せる家賃はどれくらいなのか伝え、それ以上の物件を紹介された場合、自分の払える家賃の金額に値下げできないか交渉してみましょう。

たとえ1,000円だけでも値下げできれば、年間で12,000円の節約になるので、交渉する価値はあります。

しかし、あまりに無茶な金額を提示すると、交渉に応じてもらえないので注意しましょう。前もって住みたい地域の家賃相場を調べたうえで、妥当な金額を提示することがポイントです。

礼金も交渉するポイント

礼金なしの物件には、下記のような特徴があることが多いです。

  • 1階にある
  • 築年数が経っている
  • 立地があまりよくない

この中でひとつでも当てはまるものがあれば、不動産会社または大家に交渉してみましょう。礼金の相場は約1カ月分の家賃と同等に設定されているので、礼金が免除されれば、初期費用が安く抑えられます。

内見で即決せず持ち帰る

内見した際はその場で答えを出さずに、一度家に帰り、相場や条件と照らし合わせたうえで結論を出しましょう。

不動産会社は、人気の物件なのですぐに埋まってしまうと、焦らすようなことを言う場合もありますが、よっぽど条件がよくて他に選択肢がないという場合以外は、一時の気持ちで焦って決めてしまうと後悔する可能性もあります。

まとめ

毎月必ず発生する家賃は少しでも安く抑えれば、それを他の支出に充てたり、貯蓄・投資などに回したりできます。現在新しい物件探しをしていない方も、ぜひ一度ご自身の家賃の見直しをしてみましょう。

家賃を節約する方法。収入に対する家賃の割合はどれくらい?

この記事の監修者

明治大学出身。上場保険代理店にて1年目新人賞、2年目社長賞受賞後にFPとして独立。これまで約2,000人と面談、プランニングを手掛ける。一人ひとりの資産設計の参謀として、お金の貯め方・守り方・増やし方などをアドバイスしている。 掲載メディア:ゼクシィ、Lifehacker、みんなのおかねドットコム、RAINBOW Town FM、他

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