ライフプランとは？
ライフプランとは、自身や家族の将来を見通して立てる計画のことです。しかし、まだわからない将来の計画をすることに意味があるのでしょうか。
まずはライフプランをシミュレーションする必要性について考えていきましょう。
シミュレーションの必要性
ライフプランをシミュレーションすることは、これから何をしたいのか、それを実現するために何をするべきなのかという目標を立てる上で、とても役に立ちます。
たとえば、いつ結婚をするのか、子供は何人欲しいのか、いつまでに家の購入をしたいのかなど、曖昧な将来の夢を明確にすることで、それを実現する手段を考えることができます。
そして、その目標にはどれくらいのお金がかかるのか、それには今の生活で実現できるのか、改善が必要なのかを明確にすることができます。
いつ、いくら必要なのかを知る
シミュレーションで計画した目標を実現するためには、いつまでにいくら必要になるのかを知る必要があります。特に大きなお金がかかる主なライフイベントには、次のようなことが挙げられます。
- 結婚
- 出産
- 子供の就学
- マイホームの購入
- 老後の生活
こうしたライフイベントにかかるお金の準備はどうするのかを考えていきましょう。お金を準備する方法は、いくつかあります。たとえば、貯金で準備する、ローンを組む、両親の援助、保険などです。
何をどのように準備するのかを事前に計画しておけば、将来の不安を解消することができます。
ライフイベントにかかる費用
では、主なライフイベントには、実際どれくらいの費用が必要なのか、どのように準備するのかを確認していきましょう。
結婚
結婚式にかける費用の全国平均は、2016年では約359.7万円となっており、その準備の方法は、貯金・親からの援助・ご祝儀で補うなどとなっています。
また、結婚式以外にも、新婚生活に必要な家具や家電購入、引っ越し費用などのまとまったお金も必要となります。
これらの費用を貯金で賄う場合は、独身時代にどれくらいのお金を貯めることができるのかがポイントになってきます。自己資金が少ない場合には、豪華な披露宴ではなく、家族挙式という方法も考える必要があるでしょう。
また、親から援助を受けるという方も多く、全国的に70％～80％の人が、親の援助を受けています。それにプラスして、ご祝儀を結婚式の費用に充てています。
出産
妊娠・出産については、病気ではないため健康保険が使えません。そのため、出産までには、かなりの費用がかかります。しかし、公的制度によって、妊婦健診が無料となることもありますし、出産費用も支給されます。
出産費用としては、かかる病院によって異なり、自然分娩で30万円～70万円と大きな幅がありますが、平均的には40万円～50万円程度となります。そして、健康保険などから受け取れる「出産育児一時金」は、子供1人あたり42万円です。
また、妊婦健診は1回あたり4,000～5,000円程度であり、検査などがある場合には1万円程度かかります。この費用の補助については、自治体によって異なりますので、事前にしっかりと確認をする必要があります。
子供の教育費
子供の教育費は、進路によっても異なります。
| 公立 | 私立 | |
| 幼稚園 | 約66万円 | 約146万円 |
| 小学校 | 約183万円 | 約853万円 |
| 中学校 | 約135万円 | 約388万円 |
| 高校 | 約116万円 | 約289万円 |
| 大学 | 約511万円 | 約692万円(文系) |
| 約787万円(理系) |
上記の表を見ると、子供1人あたり1,000～2,500万円ものお金がかかることがわかります。
教育費の負担はかなり大きいため、高校までの教育費は日々の生活費でやりくりをし、大きくかかる大学費用を学資保険や貯金などで準備をしている方が多くなっています。また、奨学金などを利用するという方法もあります。
教育費負担の実態調査結果（平成26年度）|株式会社日本政策金融公庫
マイホームの購入
マイホームは、一生のうちで一番高い買い物となりますので、資金準備は計画的に行う必要があります。
多くの人がマイホーム購入は住宅ローンを利用しますが、ある程度の頭金を準備しておくと、住宅ローンの返済額や利息・返済期間が大きく変わります。その頭金として準備するお金については、平均1,400万円となっています。
しかし、いつマイホームを購入するかによって、頭金の平均額が異なります。
年代別に見てみると、20代世帯の頭金平均額がおよそ840万円であるのに対し、30代世帯が1060万円、40代は1600万円、50・60代では2200万円と、年代とともに頭金の金額も高くなっています。
出典：家を買うときにかかる頭金、その相場はいくら？｜常陽銀行
住宅ローンの返済期間を35年と考えると、20代～30代のうちにマイホームの購入を検討するのがおすすめです。
老後の生活
では、老後の生活資金はどれくらい必要なのでしょうか。
生命保険文化センターが行った意識調査によると、夫婦2人で老後生活を送る上で必要と考える最低日常生活費は月額で平均22.0万円となっています。
また、ゆとりある老後生活を送るための費用として、最低日常生活費以外に必要と考える金額は平均12.8万円となっています。その結果、「最低日常生活費」と「ゆとりのための上乗せ額」を合計した「ゆとりある老後生活費」は平均で34.9万円となります。
出典：老後の生活費はいくらくらい必要と考える？｜生命保険文化センター
国民年金から受給できる老齢基礎年金は、平成29年4月分からの年金額は満額で779,300円、月にすると64,900円程度です。
サラリーマンの場合には、これにプラスして厚生年金から厚生基礎年金が受け取れますが、それでも不足することが多くなります。
生活資金の準備は早めに
自営業者など国民年金のみの場合、夫婦2人の必要な生活費の22万円のうち、約13万円が老齢基礎年金から支給されます。たとえば、老後が65歳から85歳までの20年間とした場合、必要となる老後生活資金の総額は、約2,160万円です。
仮に、1,500万円を65歳までに貯めようと思うと、毎月の貯金額は次のようになります。
- 40歳から開始：5万円
- 45歳から開始：6.25万円
- 50歳から開始：8.33万円
準備方法については、個人年金保険や投資信託もありますが、最近では個人確定拠出年金なども利用できるようになりましたので、早めの準備をしていきましょう。
シミュレーションは簡単
ライフプランのシミュレーションは、自分で作ることもできますが、インターネットで簡単にシミュレーションをできます。Fincyでもライフプラン機能がありますのでぜひ使ってみましょう。
シミュレーションを行うには、年齢や収入、家族構成、社会保険の種類などを入力し、今後のライフスタイルなどを選択することで、自動的にシミュレーションを作ることができます。
保険加入のポイント
シミュレーションを行うと、いつまでにいくら必要なのかということがわかります。ここまで見てきたように、さまざまなライフイベントには、大きなお金が必要です。
では、シミュレーションを参考にして、保険加入のポイントを見ていきましょう。
必要保障額を知る
ライフプランはあくまでも生きていてこその計画です。もし万一、大黒柱である世帯主が死亡してしまった場合には、残された家族のライフプランは大きく崩れてしまうことになりかねません。
そのためには、必要保障額を知ることが大切です。必要保障額とは、残された家族が生活するために必要なお金のことです。
その計算は、次のように算出できます。
「必要補償額＝遺族の支出－遺族の収入」
シミュレーションでは、現在の必要保障額を確認することができますので、その必要保障額を生命保険で補うことが必要です。
保障は多すぎず少なすぎず
生命保険で補う必要な保障は、必要補償額で十分です。しかし、まだ結婚もしていない独身のときに、将来の配偶者や子供のためを考えて大きな保険に加入すると、補償額は多すぎることになります。
生命保険は、加入してからライフイベントがあったときに見直しをするようにし、その時点で必要な保障を準備することが大切です。そうすることで、不要な保険料を支払う必要もなくなります。
また、結婚をした、子供が生まれた、マイホームを購入したなどのライフイベントがあったときには、そのときの必要保障額を確認し、生命保険を見直す必要があります。保障は少なすぎても役に立ちません。必要なときに見直しをすることが大切です。
メリットのある積立を利用する
子供の教育資金や老後の生活資金については、貯金をしていくという方法もありますが、メリットのある保険を利用することも考えましょう。
たとえば、子供の教育資金を学資保険で積み立てることで、契約者が万一死亡したなどの場合に、それ以降の保険料を支払わなくても、確実にお金を準備することができるというメリットがあります。
また、老後の生活資金を個人年金保険で準備することで、税金の控除を受けることができ、所得税や住民税の負担を軽くすることができます。
上手に、保険を利用することを考えていきましょう。
まとめ
保険に加入する前には、ライフプランのシミュレーションをし、必要な保険を見極めて加入することが大切です。
ライフプランは、それぞれの生活スタイルによって異なりますので、保険加入だけではなく、これからの生活を豊かにするために、上手に利用していきましょう。
