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貯金額は年収800万円の人でどれくらい?実態と賢い貯蓄方法を紹介

貯金額が少ない人が効率よく貯金を増やすにはどうすればよいのでしょうか。本記事では、年収800万円の人の、貯金の実態や賢い貯金方法について解説します。また、貯金が増えない原因や貯金が少ないことで起こり得るリスクについても知っておきましょう。

この記事の目次

年収800万円の人はいくら貯金している?

まずは、年収800万円の人の実態を知り、自分の貯金額と比較してみましょう。

平均値と中央値の違い

貯金について調べるときに、『平均値』と『中央値』という言葉が出てくることがあります。

  • 平均値:その項目に該当するすべての数値を合計して個数で割った数値
  • 中央値:その項目に該当するすべての数値の中央に位置する数値

より実態に近い数値を知りたい場合は、中央値も見るようにしましょう。平均値は極端に低い、もしくは極端に高い数値の影響によって、実態とかけ離れてしまうことがあるからです。

例えば、貯金額が1万円の人が2人、100万円の人が1人いる場合の平均値は34万円です。貯金額1万円の人が多いにもかかわらず、100万円の人によって実態と合わなくなっています。一方、この条件の中央値は1万円となり、より実態に近い数値が確認できます。

中央値は1450万円

以下は、金融広報中央委員会による『2018年・家計の金融行動』の、年収750~1000万円の人の、金融資産保有額の平均値と中央値のデータです(金融資産には、預貯金のほか生命保険や株式も含まれます)。

世帯 平均値 中央値
単身世帯 3548万円 2100万円
2人以上世帯 1937万円 1201万円

年収800万円の人の場合、単身世帯では2100万円程度、2人以上世帯では1200万円程度が貯金の目安といえるでしょう。

各種分類別データ(平成30年) ― 家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](平成19年以降)|知るぽると
各種分類別データ(平成30年) ― 家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](平成19年以降)|知るぽると

年収が多いのに貯められない理由を把握する

年収が多いにもかかわらず貯金が少ない場合、以下のような理由が考えられます。

  • 節税対策をほとんどしておらず、税金が高額で手取りが少ない
  • 何にお金を使っているかを把握せずに、何となくで使っている
  • スーパーなどで安く買えるものでもデパートで買うなど、高級品を購入している
  • 子どもを私立学校に入れるなど、教育費にお金をかけすぎている

とくに注意したいのは、『年収=使えるお金』と勘違いすることです。年収とは税金などが引かれる前の総支給額(自営業の場合は「所得」)であり、実際に使えるのは、そこから税金や社会保険料などが引かれた後の金額(手取り)です。

ここを間違えて余計なお金を使っていると、貯金できないどころか、赤字家計に陥る可能性があります。

貯金が少ないことで考えられる将来のリスク

貯金が少ないことで起こり得る問題について、具体的に見てみましょう。

教育資金不足のリスク

貯金が少ないと、子どもの教育資金が不足する可能性があります。文部科学省発表の『16年度・子供の学習費調査』から、学校種別の年間学習費の平均を見てみましょう。

区分 公立 私立
幼稚園 23万3947円 48万2392円
小学校 32万2310円 152万8237円
中学校 47万8554円 132万6933円
高等学校 45万862円 104万168円

1年間でこれだけの費用が生活費とは別に必要になるのです。貯金が少ないと、これらの費用が捻出できなくなるリスクがあります。

結果の概要-平成28年度子供の学習費調査:文部科学省

退職後の生活費などのリスク

多くの会社員は60歳で定年を迎えますが、65歳からの受給でないと年金が満額受け取れません。そのため、定年後も再雇用で働く人が増えています。

しかし、総務省統計局のデータによると、再雇用期間中は定年前の7割程度、再雇用期間終了後は、再雇用期間中の5割程度の収入しか得られないとの結果が出ています。

それだけ収入が減少すると、生活費が足りなくなる人もいるでしょう。貯金があれば、そこから補てんすることも可能ですが、貯金がないと生活が困窮する恐れがあります。

年金の受給(老齢年金)|日本年金機構
統計局ホームページ/統計Today

年収800万の人が貯金額を増やす方法

貯金を増やしたいときに一番大切なのは、毎月の支出を管理して無駄遣いを減らすことです。まずは家計簿をつけるなどして、何にいくら使っているのかを把握し、節約できる項目がないかを見直しましょう。そのうえで、さらに効率よく貯金を増やす方法を紹介します。

ふるさと納税やiDeCoで節税

所得税や住民税は、収入が多い人ほど税額が高くなります。そのため、年収の割には手取りが少ないという人も多いでしょう。このような人には、ふるさと納税やiDeCo(イデコ)などの節税に役立つ制度を活用して、節税できた分を貯金に回す方法がおすすめです。

制度 概要
ふるさと納税 ・希望の自治体に寄付を行うと、寄付金控除が受けられる制度
・『寄付金額-2000円』が還付・控除される
iDeCo ・任意で加入する私的年金制度
・小規模企業共済等掛金控除の対象で、『年間の掛金合計額全額』が所得から控除される

ふるさと納税とは? | ふるさと納税 [ふるさとチョイス]
イデコってなに|イデコ公式サイト|老後のためにいまできること、iDeCo|国民年金基金連合会

賢い先取り貯金でコツコツ増やす

貯金が苦手な人は、『先取り貯金』を徹底しましょう。先取り貯金とは、給料が入ったら1番に目標額を貯金してしまうことです。

貯金ができない人には、月末にお金が残ったら、支払いが済んだら、と貯金を後回しにして、結局お金が残らないという人が多いものです。先に貯金をしてしまい、残ったお金でやりくりする習慣をつけましょう。

また、先取りしても引き出して使ってしまうという人は、自動で口座振替が行われ、指定した期間内は原則引き出し不可の『積立式定期預金』も検討しましょう。

積立式定期預金 |定期預金・普通預金|イオン銀行

FPに資産の運用方法を相談する

ある程度貯金ができてきたら、資産運用も検討しましょう。資産運用の始め方がわからない人は、ファイナンシャルプランナー(FP)に相談するのがおすすめです。ファイナンシャルプランナーとは、家計や資産形成などの知識を持った『お金の専門家』のことです。

将来設計やそれにかかる資金の捻出方法、資産運用の方法などのアドバイスがもらえるので、1度相談してみるとよいでしょう。

FP無料体験相談(対面相談) | 日本FP協会

まとめ

年収が高いのに貯金が少ない人は、まず自分のお金の使い方を見直すことから始めることが重要です。そのうえで、公的制度を利用した節税や資産運用など、賢く貯金を増やす方法を実践すると、貯金が増やせるようになるでしょう。

保険・住宅ローン、お金の悩み、現在の家計・老後の家計や将来が
気になるという方は、「お金の専門家」に相談するために、まずは
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